9810 日鉄物産

時価

3001億円

8.96倍

2010年以降

2.34-10.02倍
（2010-2023年）

0.88倍

2010年以降

0.37-1.03倍
（2010-2023年）

1.83%

ROE

11.4%

ROA

2.93%

売上高 - その他、会計方針の変更による累積的影響額、持分変動損益（△は益）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上高 - その他	会計方針の変更による累積的影響額	持分変動損益（△は益）	持分法の適用範囲の変動	自己株式の処分	資産の部合計
2008/03	-	-	-	858百万	-	0.4兆
2009/03	-	-	-	-	-	0.38兆 -4.5%
2010/03	-	-	-	-	-	0.31兆 -18.7%
2011/03	-	-	0.24億	-	-	0.33兆 +7.3%
2012/03	-	-	-	-	-	0.33兆 +0.3%
2013/03	-	-	-	-	-	0.26兆 -21.4%
2014/03	15.5億	583百万	-	-	1百万	0.64兆 +145%
2015/03	15.5億 -0.3%	-	-	-	1百万 ±0%	0.69兆 +7.9%
2016/03	14.8億 -4.6%	-	-	-	0 -100%	0.66兆 -4.7%
2017/03	16.5億 +11.7%	-	-	-	0	0.67兆 +1.9%
2018/03	16.9億 +2.3%	-	-	-	0	0.78兆 +15.9%
2019/03	21.7億 +28.3%	-83百万赤転	-	-	0	0.96兆 +23.1%
2020/03	11億 -49.1%	-215百万赤拡	-	-	0	0.86兆 -10.7%
2021/03	3.92億 -64.4%	-	-	-	0	0.88兆 +3%
2022/03	2.78億 -29.1%	-	-37.5億赤転	-	1百万	1.1兆 +24.6%
2023/03	7.35億 +164.4%	-	1.15億黒転	-	0 -100%	1.14兆 +3.8%

2008年3月

売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: 8億5800万
自己株式の処分: -
資産の部合計: 3988億5600万

2009年3月

売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
資産の部合計: 3808億4900万

2010年3月

売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
資産の部合計: 3096億9800万

2011年3月

売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: 2400万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
資産の部合計: 3323億9000万

2012年3月

売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
資産の部合計: 3333億5800万

2013年3月

売上高 - その他: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: -
資産の部合計: 2621億7100万

2014年3月

売上高 - その他: 15億5400万
会計方針の変更による累積的影響額: 5億8300万
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 100万
資産の部合計: 6423億400万

2015年3月

売上高 - その他: 15億4900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 100万
資産の部合計: 6928億9900万

2016年3月

売上高 - その他: 14億7700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 0
資産の部合計: 6606億6400万

2017年3月

売上高 - その他: 16億5000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 0
資産の部合計: 6730億7800万

2018年3月

売上高 - その他: 16億8800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 0
資産の部合計: 7801億4800万

2019年3月

売上高 - その他: 21億6600万
会計方針の変更による累積的影響額: -8300万
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 0
資産の部合計: 9601億7300万

2020年3月

売上高 - その他: 11億200万
会計方針の変更による累積的影響額: -2億1500万
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 0
資産の部合計: 8577億4400万

2021年3月

売上高 - その他: 3億9200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 0
資産の部合計: 8834億4200万

2022年3月

売上高 - その他: 2億7800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: -37億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 100万
資産の部合計: 1兆1004億

2023年3月

売上高 - その他: 7億3500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
持分変動損益（△は益）: 1億1500万
持分法の適用範囲の変動: -
自己株式の処分: 0
資産の部合計: 1兆1420億