建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2 現在休止中の主要な設備はありません。
3 大阪店の建物(9,850㎡)を連結会社以外に賃貸しており、その賃貸面積は4,960㎡であります。
4 京都本店の建物(7,135㎡)を連結会社以外に賃貸しており、その賃貸面積は4,616㎡であります。

2015/07/06 9:22

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法2015/07/06 9:22

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	2百万円	2百万円
その他	0 〃	0 〃

2015/07/06 9:22

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	19百万円	11百万円
その他	8 〃	8 〃

2015/07/06 9:22

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 国庫補助金の適用を受けて有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	61百万円	61百万円

2015/07/06 9:22

#6 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加額の内 219百万円は、専門店・百貨店等の店頭内装設備によるものであります。2015/07/06 9:22

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/07/06 9:22