キング(8118)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 25億3300万
- 2009年3月31日 -10.58%
- 22億6500万
- 2010年3月31日 +2.83%
- 23億2900万
- 2011年3月31日 -2.88%
- 22億6200万
- 2012年3月31日 -3.05%
- 21億9300万
- 2013年3月31日 -3.97%
- 21億600万
- 2014年3月31日 -5.32%
- 19億9400万
- 2015年3月31日 -2.66%
- 19億4100万
- 2016年3月31日 -3.86%
- 18億6600万
- 2017年3月31日 -9.27%
- 16億9300万
- 2018年3月31日 +10.69%
- 18億7400万
- 2019年3月31日 +3.09%
- 19億3200万
- 2020年3月31日 -2.95%
- 18億7500万
- 2021年3月31日 +6.13%
- 19億9000万
- 2022年3月31日 +7.44%
- 21億3800万
- 2023年3月31日 +10.01%
- 23億5200万
- 2024年3月31日 -3.87%
- 22億6100万
- 2025年3月31日 -1.46%
- 22億2800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 現在休止中の主要な設備はありません。2025/06/26 13:44
3 東京本社の建物(8,214㎡)を連結会社以外に賃貸しており、その賃貸面積は2,247㎡であります。
4 大阪店の建物(9,850㎡)を連結会社以外に賃貸しており、その賃貸面積は6,794㎡であります。 - #2 事業等のリスク
- (6)固定資産の減損損失リスク2025/06/26 13:44
当社グループが保有する土地・建物等について、時価が著しく下落した場合及び事業の損失が継続するような場合並びに事業の収益性が低下し帳簿価額の全部又は一部を回収できないと判断した場合には固定資産の減損損失の計上により、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
(7)自然災害等に関するリスク - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2025/06/26 13:44
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳2025/06/26 13:44
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 7百万円 9百万円 その他 2 〃 3 〃 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金の適用を受けて有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、以下のとおりであります。2025/06/26 13:44
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 58百万円 58百万円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.建物の当期増加額のうち97百万円は、店頭内装設備の投資、112百万円は東京本社設備投資等によるものであります。2025/06/26 13:44
2.建物の当期減少額のうち174百万円は、店頭内装設備の改装及び退店によるものであります。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/26 13:44
当社グループは、減損会計の適用に当たり、事業セグメント単位を基準とした管理会計の区分に従って資産のグルーピングをしており、独立したキャッシュ・フローを生み出さないものについては共用資産としてグルーピングしております。場所 用途 種類 金額(百万円) 東京都他 店舗、事務所他 建物及び構築物その他 64
当連結会計年度において、アパレル事業内の新規事業撤退の意思決定を行ったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額すると共に、当該減少額を特別損失「減損損失」として64百万円を計上しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/26 13:44
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。