固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 112億7600万
- 2016年3月31日 +1.14%
- 114億400万
個別
- 2015年3月31日
- 113億800万
- 2016年3月31日 +1.13%
- 114億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 10:44
本邦以外の有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法2016/06/29 10:44 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳2016/06/29 10:44
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 2百万円 0百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳2016/06/29 10:44
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 11百万円 17百万円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 国庫補助金の適用を受けて有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、以下のとおりであります。2016/06/29 10:44
- #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は以下のとおりであります。2016/06/29 10:44
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産 5,698 百万円 5,816 百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 10:44
(単位:百万円) - #8 設備投資等の概要
- 当社グループの当連結会計年度における設備投資の総額は3億24百万円で、主にアパレル部門における専門店・百貨店の店頭内装設備の取得によるものであります。2016/06/29 10:44
なお、営業活動に重大な影響を与えるような固定資産の売却、撤去等はありません。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、114億34百万円(前期末は119億12百万円)となり、前連結会計年度末に比べ、4億78百万円減少いたしました。これは主に、現金及び預金の減少によるものであります。2016/06/29 10:44
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、114億4百万円(前期末は112億76百万円)となり、前連結会計年度末に比べ、1億28百万円増加いたしました。これは主に、無形固定資産の増加と投資有価証券の減少によるものであります。 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2016/06/29 10:44
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 期首残高 101 百万円 101 百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 7 〃 12 〃 資産除去債務の履行による減少額 △7 〃 △5 〃 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
②無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/29 10:44