構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3～50年
構築物	6～30年
機械及び装置	3～15年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2016/06/29 15:07

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	974,306千円	916,858千円
土地	672,326	538,820

上記に対応する債務の額は、次のとおりであります。

2016/06/29 15:07

#3 有形固定資産等明細表（連結）

構築物の当期増加額の主たるものは、行田倉庫大規模改修工事によるものであります。2016/06/29 15:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～15年
工具、器具及び備品	2～20年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2016/06/29 15:07