三京化成（8138）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7154万
2010年9月30日: -2626万
2010年12月31日: 1億2689万
2011年3月31日 +5.81%: 1億3426万
2011年6月30日 -48.02%: 6978万
2011年9月30日 +10.09%: 7683万
2011年12月31日 -0.16%: 7670万
2012年3月31日 +208.36%: 2億3653万
2012年6月30日 -95.85%: 980万
2012年9月30日 +345.33%: 4366万
2012年12月31日 +400.35%: 2億1850万
2013年3月31日 +156.19%: 5億5977万
2013年6月30日 -66.24%: 1億8896万
2013年9月30日 +44.15%: 2億7238万
2013年12月31日 -80.67%: 5265万
2014年3月31日 +123.96%: 1億1791万
2014年6月30日 +63.88%: 1億9324万
2014年9月30日 -8.87%: 1億7610万
2014年12月31日 +125.29%: 3億9675万
2015年3月31日 +101.96%: 8億128万
2015年6月30日 -88.7%: 9051万
2015年9月30日 -29.03%: 6424万
2015年12月31日 +484.83%: 3億7570万
2016年3月31日 -26.92%: 2億7457万
2016年6月30日: -7925万
2016年9月30日: -5753万
2016年12月31日: 1億7623万
2017年3月31日 +110.66%: 3億7126万
2017年6月30日 -30.03%: 2億5977万
2017年9月30日 +70.3%: 4億4239万
2017年12月31日 +75.24%: 7億7523万
2018年3月31日 +0.65%: 7億8028万
2018年6月30日 -92.16%: 6119万
2018年9月30日 +447.16%: 3億3481万
2018年12月31日 -87.68%: 4124万
2019年3月31日 +305.45%: 1億6724万
2019年6月30日: -1億5888万
2019年9月30日: -1億2175万
2019年12月31日: 1億7110万
2020年3月31日: -2億2006万
2020年6月30日: -2233万
2020年9月30日 -105.06%: -4579万
2020年12月31日: 6974万
2021年3月31日 +11.26%: 7759万
2021年6月30日: -2540万
2021年9月30日: 9411万
2021年12月31日: -2億4851万
2022年3月31日 -52.24%: -3億7834万
2022年6月30日: 1億4477万
2022年9月30日 +102.96%: 2億9382万
2022年12月31日 +5.25%: 3億925万
2023年3月31日 +35.82%: 4億2003万
2023年6月30日 -37.01%: 2億6456万
2023年9月30日 +92.41%: 5億905万
2023年12月31日 +51.12%: 7億6927万
2024年3月31日 +25.77%: 9億6753万
2024年6月30日 -78.41%: 2億889万
2024年9月30日 +56.55%: 3億2702万
2024年12月31日 +23.26%: 4億307万
2025年3月31日 +18.87%: 4億7911万
2025年6月30日 -71.01%: 1億3888万
2025年9月30日 +96.74%: 2億7323万
2025年12月31日 +72.79%: 4億7213万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 11:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 11:39