構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～50年
機械装置及び車両運搬具 4年～12年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/27 14:37

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	1百万円
機械装置	7	0

2018/06/27 14:37

#3 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

用途	場所	種類	減損損失
アッセンブリ製品の製造	中華人民共和国 深セン	建物及び構築物・その他	158

減損会計の適用にあたっては、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位によって資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、一部の連結子会社について、継続的に営業損失を計上しており、投資額の将来の回収も見込めないため、減損損失を計上しております。

2018/06/27 14:37

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法を採用しております。
(ただし、当社及び一部の連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/27 14:37