8147 トミタ

8147
2024/04/25
時価
83億円
PER 予
14.09倍
2010年以降
赤字-27.66倍
(2010-2023年)
PBR
0.61倍
2010年以降
0.37-0.97倍
(2010-2023年)
配当 予
1.4%
ROE 予
4.34%
ROA 予
2.8%
資料
Link
CSV,JSON

建物(純額)

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
4億78万
2009年3月31日 +7.69%
4億3161万
2010年3月31日 -4.42%
4億1254万
2011年3月31日 -4.64%
3億9339万
2012年3月31日 -3.24%
3億8066万
2013年3月31日 -3.87%
3億6591万
2014年3月31日 -3.06%
3億5472万
2015年3月31日 -4.09%
3億4022万
2016年3月31日 -3.92%
3億2687万
2017年3月31日 -3.68%
3億1483万
2018年3月31日 -3.59%
3億352万
2019年3月31日 -3.43%
2億9311万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注)1.建物を賃借しており、年間賃借料は以下のとおりであります。
2023/06/29 13:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他(工具、器具及び備品) 3~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8~50年2023/06/29 13:00
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益の内容
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
車両運搬具2,217千円3,827千円
建物-1,133
工具、器具及び備品-161
2023/06/29 13:00
#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社では、東京都その他の地域において、賃貸用の建物(土地を含む)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は51,369千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は49,239千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。
2023/06/29 13:00
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2023/06/29 13:00
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2023/06/29 13:00