トミタ(8147)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -1億554万
- 2010年9月30日
- -8801万
- 2010年12月31日
- 1263万
- 2011年3月31日 +108.29%
- 2632万
- 2011年6月30日 -15.73%
- 2218万
- 2011年9月30日
- -1468万
- 2011年12月31日
- 5834万
- 2012年3月31日 +228.7%
- 1億9179万
- 2012年6月30日 +6.62%
- 2億448万
- 2012年9月30日 -22.73%
- 1億5799万
- 2012年12月31日 +88.72%
- 2億9816万
- 2013年3月31日 +105.56%
- 6億1289万
- 2013年6月30日 -60.98%
- 2億3917万
- 2013年9月30日 +159.46%
- 6億2057万
- 2013年12月31日 +46.06%
- 9億639万
- 2014年3月31日 +3.64%
- 9億3942万
- 2014年6月30日 -78.02%
- 2億644万
- 2014年9月30日 +95.7%
- 4億401万
- 2014年12月31日 +105.4%
- 8億2985万
- 2015年3月31日 +48%
- 12億2817万
- 2015年6月30日 -74.1%
- 3億1804万
- 2015年9月30日 -20.64%
- 2億5240万
- 2015年12月31日 +115.96%
- 5億4509万
- 2016年3月31日 +10.94%
- 6億470万
- 2016年6月30日
- -1807万
- 2016年9月30日
- 1578万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 3億5085万
- 2017年3月31日 +142.91%
- 8億5226万
- 2017年6月30日 -81.81%
- 1億5502万
- 2017年9月30日 +157.12%
- 3億9860万
- 2017年12月31日 +116.58%
- 8億6329万
- 2018年3月31日 -7.52%
- 7億9839万
- 2018年6月30日 -79.11%
- 1億6675万
- 2018年9月30日 +199.1%
- 4億9876万
- 2018年12月31日 -5.57%
- 4億7098万
- 2019年3月31日 +24.02%
- 5億8412万
- 2019年6月30日 -42.53%
- 3億3568万
- 2019年9月30日 +33.8%
- 4億4916万
- 2019年12月31日 +73.39%
- 7億7877万
- 2020年3月31日 -28.02%
- 5億6057万
- 2020年6月30日 -61.44%
- 2億1613万
- 2020年9月30日 +78.03%
- 3億8478万
- 2020年12月31日 +74.43%
- 6億7117万
- 2021年3月31日 +23.6%
- 8億2957万
- 2021年6月30日 -80.77%
- 1億5952万
- 2021年9月30日 +192.85%
- 4億6717万
- 2021年12月31日 +51.19%
- 7億633万
- 2022年3月31日 -8.72%
- 6億4471万
- 2022年6月30日 -62.27%
- 2億4322万
- 2022年9月30日 +146.66%
- 5億9992万
- 2022年12月31日 +26.83%
- 7億6086万
- 2023年3月31日 +8.54%
- 8億2583万
- 2023年6月30日 -22.11%
- 6億4321万
- 2023年9月30日 +22.47%
- 7億8777万
- 2023年12月31日 +22.13%
- 9億6208万
- 2024年3月31日 +7.5%
- 10億3427万
- 2024年6月30日 -54.13%
- 4億7441万
- 2024年9月30日 -18.95%
- 3億8452万
- 2024年12月31日 -33.79%
- 2億5459万
- 2025年3月31日 +127.54%
- 5億7929万
- 2025年6月30日
- -6400万
- 2025年9月30日
- 2億2453万
- 2025年12月31日 +250.92%
- 7億8795万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 13:01
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/27 13:01
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を当連結会計年度の期首から適用しております。これによる当連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。また、利益剰余金、資本剰余金及びその他の包括利益累計額の当期首残高への影響はありません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 純資産は、前連結会計年度末に比べ3億5百万円増加し、122億8百万円となりました。2025/06/27 13:01
株主資本は、利益剰余金が増加したことから、前連結会計年度末に比べ3億7千6百万円増加し、94億1千1百万円となりました。その他の包括利益累計額は、その他有価証券評価差額金が3億1千7百万円減少したことなどから前連結会計年度末に比べ6千4百万円減少し、24億8千7百万円となりました。
非支配株主持分は、前連結会計年度末に比べ7百万円減少し、3億1千万円となりました。