無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 660万
- 2009年3月31日 +112.32%
- 1402万
- 2010年3月31日 +22.99%
- 1725万
- 2011年3月31日 +74.73%
- 3014万
- 2012年3月31日 -2.21%
- 2947万
- 2013年3月31日 +47.68%
- 4353万
- 2014年3月31日 -3.86%
- 4185万
- 2015年3月31日 -12.42%
- 3665万
- 2016年3月31日 -33.47%
- 2438万
- 2017年3月31日 -37.24%
- 1530万
- 2018年3月31日 -20.9%
- 1210万
- 2019年3月31日 -3.4%
- 1169万
- 2020年3月31日 +649.98%
- 8771万
- 2021年3月31日 -12.88%
- 7641万
- 2022年3月31日 -20.27%
- 6092万
- 2023年3月31日 -17.3%
- 5038万
個別
- 2008年3月31日
- 545万
- 2009年3月31日 +149.74%
- 1362万
- 2010年3月31日 +25.83%
- 1713万
- 2011年3月31日 -17.4%
- 1415万
- 2012年3月31日 +19.13%
- 1686万
- 2013年3月31日 +42.76%
- 2407万
- 2014年3月31日 -11.21%
- 2137万
- 2015年3月31日 -4.92%
- 2032万
- 2016年3月31日 -23.72%
- 1550万
- 2017年3月31日 -30.34%
- 1080万
- 2018年3月31日 -14.08%
- 928万
- 2019年3月31日 -20.23%
- 740万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 8412万
- 2021年3月31日 -16.08%
- 7059万
- 2022年3月31日 -25.33%
- 5271万
- 2023年3月31日 -33.43%
- 3509万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他(工具、器具及び備品) 3～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8～50年2023/06/29 13:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- その他(工具、器具及び備品) 3～20年2023/06/29 13:00
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 工具、器具及び備品 3～20年2023/06/29 13:00
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法