トミタ（8147）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 660万
2009年3月31日 +112.32%: 1402万
2010年3月31日 +22.99%: 1725万
2011年3月31日 +74.73%: 3014万
2012年3月31日 -2.21%: 2947万
2013年3月31日 +47.68%: 4353万
2014年3月31日 -3.86%: 4185万
2015年3月31日 -12.42%: 3665万
2016年3月31日 -33.47%: 2438万
2017年3月31日 -37.24%: 1530万
2018年3月31日 -20.9%: 1210万
2019年3月31日 -3.4%: 1169万
2020年3月31日 +649.98%: 8771万
2021年3月31日 -12.88%: 7641万
2022年3月31日 -20.27%: 6092万
2023年3月31日 -17.3%: 5038万
2024年3月31日 -32.86%: 3382万
2025年3月31日 +103.63%: 6888万

個別

2008年3月31日: 545万
2009年3月31日 +149.74%: 1362万
2010年3月31日 +25.83%: 1713万
2011年3月31日 -17.4%: 1415万
2012年3月31日 +19.13%: 1686万
2013年3月31日 +42.76%: 2407万
2014年3月31日 -11.21%: 2137万
2015年3月31日 -4.92%: 2032万
2016年3月31日 -23.72%: 1550万
2017年3月31日 -30.34%: 1080万
2018年3月31日 -14.08%: 928万
2019年3月31日 -20.23%: 740万
2020年3月31日 +999.99%: 8412万
2021年3月31日 -16.08%: 7059万
2022年3月31日 -25.33%: 5271万
2023年3月31日 -33.43%: 3509万
2024年3月31日 -40.06%: 2103万
2025年3月31日 +180.96%: 5909万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他(工具、器具及び備品) 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ投資建物等(リース資産を除く)
定率法
ただし、提出会社が1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
投資その他の資産(その他) 8～50年2025/06/27 13:01
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: その他(工具、器具及び備品) 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/06/27 13:01
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 3～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/06/27 13:01