	前連結会計年度(平成25年3月31日)
工具、器具及び備品	29,100	21,490	7,609
無形固定資産(ソフトウェア)	4,352	4,279	72
合計	33,452	25,770	7,681

(単位:千円)

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	25,100	20,279	4,820
無形固定資産(ソフトウェア)	-	-	-
合計	25,100	20,279	4,820

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2014/06/27 11:05

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/27 11:05

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、提出会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他(工具、器具及び備品) 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ投資建物等(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
その他(投資建物等) 8～50年2014/06/27 11:05