建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～45年、構築物15年～50年、車輛運搬具4年、工具器具備品4年～20年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 10:03

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
その他	0百万円	建物及び構築物	65百万円
計	0百万円	計	65百万円

2014/06/23 10:03

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	建物及び構築物	0百万円
その他	0百万円	その他	2百万円

2014/06/23 10:03

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「建物」及び「土地」の「当期減少額」は仙台支店の設備の除売却によるものであります。
なお、仙台支店は移転し賃借設備に変更しております。

2014/06/23 10:03

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物15年～50年、その他3年～20年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア3年～5年であります。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/23 10:03