形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～45年、構築物15年～50年、車輛運搬具4年、工具器具備品4年～20年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:34

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	65百万円		-
計	65百万円	計	-

2015/06/26 13:34

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	建物及び構築物	1百万円
その他	2百万円	その他	1百万円

2015/06/26 13:34

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物15年～50年、その他3年～20年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア3年～5年であります。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:34