構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～45年、構築物15年～40年、工具器具備品4年～20年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア5年であります。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:01

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
土地、建物及び構築物(注)	588百万円	その他	0百万円
その他	0百万円

(注) 当社物流センターを当社厚木事業所から外部物流事業会社内に移転することに伴う同事業所の土地及び建物の譲渡によるものであります。

2020/06/29 9:01

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
リース資産	0百万円	建物及び構築物	0百万円
その他	0百万円	その他	0百万円

2020/06/29 9:01

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物15年～45年、その他3年～20年であります。

2020/06/29 9:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物15年～45年、構築物15年～40年、工具器具備品4年～20年であります。

2020/06/29 9:01

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は建物及び構築物15年～45年、その他3年～20年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウエア3年～5年であります。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:01