建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 29億3773万
- 2009年9月30日 -3.25%
- 28億4237万
- 2010年9月30日 -3.98%
- 27億2922万
- 2010年12月31日 -0.99%
- 27億208万
- 2011年3月31日 -1%
- 26億7494万
- 2011年6月30日 -1.01%
- 26億4780万
- 2011年9月30日 -1.03%
- 26億2065万
- 2011年12月31日 -0.84%
- 25億9856万
- 2012年3月31日 -1%
- 25億7258万
- 2012年6月30日 -1.01%
- 25億4659万
- 2012年9月30日 -0.56%
- 25億3239万
- 2012年12月31日 -1.05%
- 25億567万
- 2013年3月31日 -0.97%
- 24億8145万
- 2013年6月30日 -0.32%
- 24億7360万
- 2013年9月30日 -0.96%
- 24億4990万
- 2013年12月31日 -0.97%
- 24億2619万
- 2014年3月31日 -0.97%
- 24億277万
- 2014年6月30日 -0.9%
- 23億8110万
- 2014年9月30日 -1%
- 23億5730万
- 2014年12月31日 -0.87%
- 23億3672万
- 2015年3月31日 -0.98%
- 23億1381万
- 2015年6月30日 -0.99%
- 22億9091万
- 2015年9月30日 -1.01%
- 22億6788万
- 2015年12月31日 -0.94%
- 22億4656万
- 2016年3月31日 -0.77%
- 22億2929万
- 2016年6月30日 -0.34%
- 22億2178万
- 2016年9月30日 -0.98%
- 22億8万
- 2016年12月31日 -0.62%
- 21億8650万
- 2017年3月31日 -0.78%
- 21億6955万
- 2017年6月30日 +6.08%
- 23億147万
- 2017年9月30日 -0.84%
- 22億8219万
- 2017年12月31日 -0.62%
- 22億6804万
- 2018年3月31日 -1.01%
- 22億4507万
- 2018年6月30日 -0.56%
- 22億3248万
- 2018年9月30日 -0.85%
- 22億1350万
- 2018年12月31日 -0.75%
- 21億9689万
- 2019年3月31日 -0.99%
- 21億7508万
- 2019年6月30日 -0.59%
- 21億6229万
- 2019年9月30日 -1.1%
- 21億3857万
- 2019年12月31日 -0.28%
- 21億3268万
- 2020年3月31日 -1.06%
- 21億1016万
- 2020年6月30日 -1.07%
- 20億8763万
- 2020年9月30日 -1.08%
- 20億6511万
- 2020年12月31日 -1.08%
- 20億4285万
- 2021年3月31日 -1.07%
- 20億2092万
- 2021年6月30日 -1.07%
- 19億9933万
- 2021年9月30日 -1.11%
- 19億7704万
- 2021年12月31日 -0.9%
- 19億5922万
- 2022年3月31日 +34.66%
- 26億3828万
- 2022年6月30日 -0.62%
- 26億2199万
- 2022年9月30日 +1.13%
- 26億5158万
- 2022年12月31日 +0.67%
- 26億6930万
- 2023年3月31日 -0.76%
- 26億4897万
- 2023年6月30日 -0.97%
- 26億2332万
- 2023年9月30日 +2.12%
- 26億7902万
- 2023年12月31日 -0.72%
- 26億5979万
- 2024年3月31日 -70.59%
- 7億8230万
- 2024年6月30日 -0.73%
- 7億7662万
- 2024年9月30日 +14.58%
- 8億8987万
- 2024年12月31日 -0.29%
- 8億8728万
- 2025年3月31日 +3.33%
- 9億1687万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注) 1 減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアに係る減価償却費です。2024/12/23 10:28
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない土地、建物及び構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品、ソフトウェアです。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2024/12/23 10:28
建物及び構築物 15年～50年
工具、器具及び備品 5年～6年 - #3 固定資産処分損に関する注記（連結）
- ※6 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。2024/12/23 10:28
前連結会計年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日) 当連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 建物及び構築物 3,286 千円 16,307 千円 工具、器具及び備品 1,532 千円 15,343 千円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 圧縮記帳額は次のとおりです。2024/12/23 10:28
前連結会計年度(2023年9月30日) 当連結会計年度(2024年9月30日) 建物及び構築物 3,020 千円 1,367,023 千円 土地 - 1,877,733 千円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (固定資産)2024/12/23 10:28
当連結会計年度末の固定資産は、207億1千万円(前連結会計年度末は232億3千8百万円)となり、25億2千7百万円減少しました。これはのれんの増加(2億6千7百万円から15億6千1百万円へ12億9千4百万円増)、建設仮勘定の増加(57億1百万円から65億2千9百万円へ8億2千7百万円増)、及び土地の減少(68億8百万円から47億1千4百万円へ20億9千4百万円減)、建物及び構築物(純額)の減少(26億7千9百万円から8億8千9百万円へ17億8千9百万円減)、投資有価証券の減少(35億3千1百万円から24億1千4百万円へ11億1千6百万円減)が主な要因です。
(流動負債)