東陽テクニカ(8151)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2008年9月30日
- 1654万
- 2009年9月30日 -45.69%
- 898万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 2億514万
- 2016年6月30日 -10.96%
- 1億8266万
- 2016年9月30日 -15.59%
- 1億5419万
- 2016年12月31日 +12.15%
- 1億7293万
- 2017年3月31日 -6.37%
- 1億6192万
- 2017年6月30日 -3%
- 1億5705万
- 2017年9月30日 -2.27%
- 1億5349万
- 2017年12月31日 -2.73%
- 1億4929万
- 2018年3月31日 -8.91%
- 1億3600万
- 2018年6月30日 +20.56%
- 1億6396万
- 2018年9月30日 -1.24%
- 1億6193万
- 2018年12月31日 -5.65%
- 1億5277万
- 2019年3月31日 -3.13%
- 1億4799万
- 2019年6月30日 -6.79%
- 1億3794万
- 2019年9月30日 -4.17%
- 1億3219万
- 2019年12月31日 -2.22%
- 1億2926万
- 2020年3月31日 -5.01%
- 1億2278万
- 2020年6月30日 -5.16%
- 1億1644万
- 2020年9月30日 -5.62%
- 1億990万
- 2020年12月31日 -6.07%
- 1億323万
- 2021年3月31日 +1.56%
- 1億484万
- 2021年6月30日 -5.01%
- 9959万
- 2021年9月30日 -4.34%
- 9526万
- 2021年12月31日 -2.91%
- 9249万
- 2022年3月31日 -0.06%
- 9243万
- 2022年6月30日 +3.46%
- 9563万
- 2022年9月30日 -2.37%
- 9337万
- 2022年12月31日 -14.99%
- 7937万
- 2023年3月31日 +258.53%
- 2億8459万
- 2023年6月30日 -2.33%
- 2億7795万
- 2023年9月30日 -3.69%
- 2億6769万
- 2023年12月31日 +471.26%
- 15億2921万
- 2024年3月31日 +12.6%
- 17億2186万
- 2024年6月30日 +2.36%
- 17億6256万
- 2024年9月30日 -11.39%
- 15億6189万
- 2024年12月31日 -1.85%
- 15億3295万
- 2025年3月31日 -0.5%
- 15億2523万
- 2025年6月30日 -1.92%
- 14億9598万
- 2025年9月30日 -0.87%
- 14億8292万
- 2025年12月31日 +2.28%
- 15億1675万
- 2026年3月31日 +2.94%
- 15億6135万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない営業費用のほか、引当金の計上方法による差異等が含まれています。2024/05/15 16:15
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報
(のれんの金額の重要な変動) - #2 企業結合等関係、四半期連結財務諸表(連結)
- アドバイザリー業務に対する報酬・手数料 14,245千円2024/05/15 16:15
5.発生したのれんの金額、発生要因、償却方法および償却期間
(1)発生したのれんの金額 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報2024/05/15 16:15
(のれんの金額の重要な変動) - #4 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2024/05/15 16:15
なお、のれんの金額は、前第2四半期連結会計期間末において取得原価の配分が完了していないため、暫定的流動資産 211,129千円 固定資産 25,127千円 のれん 211,019千円 流動負債 △47,276千円
に算定された金額です。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の分析2024/05/15 16:15
当第2四半期連結会計期間末における資産は、前連結会計年度末に比べ55億8千4百万円増加し、455億3千9百万円となりました。主な増加要因は、受取手形、売掛金及び契約資産の増加59億2千5百万円、のれんの増加14億5千4百万円、有価証券の増加12億5千6百万円です。一方、主な減少要因は、建物及び構築物(純額)の減少18億9千6百万円、土地の減少18億2千2百万円です。
負債は、前連結会計年度末に比べ37億2千3百万円増加し、153億6千4百万円となりました。主な増加要因は、短期借入金の増加50億5千5百万円、支払手形及び買掛金の増加12億3千6百万円、未払法人税等の増加7億1千1百万円です。一方、主な減少要因は、前受金の減少40億6千万円です。