8151 東陽テクニカ

8151
2024/08/01
時価
399億円
PER 予
13.75倍
2010年以降
10.83-55.49倍
(2010-2023年)
PBR
1.14倍
2010年以降
0.56-1.36倍
(2010-2023年)
配当 予
4.04%
ROE 予
8.31%
ROA 予
5.49%
資料
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売上高 - 振動解析測定機器事業

【期間】

連結

2013年9月30日
36億5791万
2014年9月30日 +3.18%
37億7416万
2015年9月30日 +23.98%
46億7920万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループは経営管理区分及び社内組織の見直しを行ったことに伴い、当連結会計年度より「ライフサイエンス/マテリアルズ」を「ライフサイエンス」に名称変更し、マテリアルサイエンス(材料評価)分野の製品ラインを「ライフサイエンス」から、事業領域が近く、シナジーが見込まれる「物性/エネルギー」に移管しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分方法により作成しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
2023/12/22 14:25
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客がないため、記載しておりません。
2023/12/22 14:25
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。2023/12/22 14:25
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/12/22 14:25
#5 役員報酬(連結)
2.監査役の報酬額は、1991年12月19日開催の第39期定時株主総会において、年額40百万円以内と決議いただいております。当該定時株主総会終結時点の監査役の員数は3名です。
3.業績連動報酬等の額の算定の基礎として選定した業績指標の内容は、連結売上高、連結営業利益及び連結純利益であり、また、当該業績指標を選定した理由は、持続的な成長を成し遂げるため、当該指標が適切だと判断したためです。業績連動報酬等の額の算定方法は、中期経営計画で定めた各事業年度の連結売上高、連結営業利益及び連結純利益の目標値の達成度合いに応じて定める額とします。
2023/12/22 14:25
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
当社グループは、中期経営計画“TY2024”(2022年9月期~2024年9月期)を推進中です。本計画にて、連結売上高300億円、連結営業利益35億円、ROE8.0%を最終年度に達成すべき数値目標として定めております。
(3)中長期的な会社の経営戦略
2023/12/22 14:25
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
経営成績の状況
当連結会計年度におきましては、カーボンニュートラル分野における企業の投資において年間を通じて活発な状況が続いており、物性/エネルギー事業が牽引いたしました。また、大型案件売上や受注残の納入が進んだEMC/大型アンテナ事業などを中心に堅調に売上高を伸ばしました。一方で、大型プロジェクトにおいて顧客都合による納入遅延なども発生し、当期の連結売上高は281億7千2百万円(前連結会計年度比6.4%増)となりました。この内、国内売上高は258億1千5百万円、中国や米国向けを中心とした海外売上高は23億5千7百万円となりました。
利益面におきましては、期初から第3四半期半ばまで影響した為替の変動による売上総利益率の低下に加え、成長戦略のための人材先行投資や活発化している営業活動などによる販売費及び一般管理費が想定より増加したことにより、前連結会計年度比で減少いたしました。その結果、営業利益は14億7千2百万円(前連結会計年度比36.9%減)、経常利益は18億円(前連結会計年度比35.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は15億3千4百万円(前連結会計年度比20.1%減)となりました。
2023/12/22 14:25
#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額は、次のとおりです。
前事業年度(自 2021年10月1日至 2022年9月30日)当事業年度(自 2022年10月1日至 2023年9月30日)
営業取引による取引高
売上高330,946千円395,667千円
仕入高72,600千円52,827千円
2023/12/22 14:25
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客
との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等)3 報告セグメントごとの売
2023/12/22 14:25