8151 東陽テクニカ

8151
2026/05/22
時価
488億円
PER 予
15.55倍
2010年以降
10.83-55.49倍
(2010-2025年)
PBR
1.36倍
2010年以降
0.56-1.36倍
(2010-2025年)
配当 予
3.74%
ROE 予
8.76%
ROA 予
5.65%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
また、経営管理区分の見直しに伴い、より事業内容を適切に表示するために、「情報通信測定機器事業」を「情報通信」に、「EMC測定機器事業」を「EMC/大型アンテナ」に、「振動解析測定機器事業」を「機械制御/振動騒音」に、「海洋測定機器事業」を「海洋/特機」に、名称を変更しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2016/12/21 9:36
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由
厚生コマーシャル㈱
その他1社
なお、当連結会計年度において大東ビル(株)は清算しております。
(非連結子会社について連結の範囲から除いた理由)
連結の範囲から除外した子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。2016/12/21 9:36
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。2016/12/21 9:36
#4 業績等の概要
当社グループは“はかる”技術を基本としたビジネスコンセプトを継続しながら、研究開発市場に傾注してまいりました。そして国内産業の次なる成長の糧となる“新しい技術・製品の開発”の一翼を担うべく、欧米を中心にした先端計測技術・機器の導入と、ソフトウェアを中心にした自社システム製品の増強に力を入れてまいりました。また、中国を中心としたアジア市場に加え、米国市場にも目を向け、当社製品のユーザー開拓に注力してまいりました。
この結果、連結売上高は216億7千9百万円(前連結会計年度比3.3%増)となり、この内、国内取引高は204億7千7百万円、中国や韓国向けを中心とした海外取引高は12億2百万円となりました。
利益面では、営業利益13億1千6百万円(前連結会計年度比4.5%増)、経常利益13億9千5百万円(前連結会計年度比16.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は8億8千6百万円(前連結会計年度比12.1%減)となりました。
2016/12/21 9:36
#5 生産、受注及び販売の状況
(注)1 上記金額には消費税等は含まれておりません。
2 主な相手先別の販売実績及びその割合については、いずれも売上高の100分の10未満のため、記載を省略しております。
3 当社グループは「ナノイメージング」、「ソフトウエア開発支援」及び「メディカルシステム」の重要性が増したため、当社グループ内での経営管理区分の見直しを行った結果、当連結会計年度より、「物性測定機器事業」を「物性/エネルギー」と「ナノイメージング」と「メディカルシステム」に、「その他の測定機器事業」を「ソフトウエア開発支援」と「メディカルシステム」に、報告セグメントの区分を変更しております。なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分の方法により作成しております。また、経営管理区分の見直しに伴い、より事業内容を適切に表示するために、「情報通信測定機器事業」を「情報通信」に、「EMC測定機器事業」を「EMC/大型アンテナ」に、「振動解析測定機器事業」を「機械制御/振動騒音」に、「海洋測定機器事業」を「海洋/特機」に、名称を変更しております。
2016/12/21 9:36
#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
以下、連結損益計算書に重要な影響を与えた要因について分析いたします。
売上高
売上高の分析は、「第2 事業の状況 1 業績等の概要」をご参照下さい。
2016/12/21 9:36
#7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額は、次のとおりであります。
前事業年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)当事業年度(自 平成27年10月1日至 平成28年9月30日)
営業取引による取引高
売上高93,197千円113,026千円
仕入高52,122千円81,945千円
2016/12/21 9:36

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