8151 東陽テクニカ

8151
2026/07/29
時価
500億円
PER 予
15.93倍
2010年以降
10.83-55.49倍
(2010-2025年)
PBR
1.4倍
2010年以降
0.56-1.36倍
(2010-2025年)
配当 予
3.65%
ROE 予
8.76%
ROA 予
5.65%
資料
Link
CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
報告セグメント合計
ソフトウエア開発支援ライフサイエンス/マテリアルズ
持分法適用会社への投資額--23,766
有形固定資産及び無形固定資産の増加2,14914,520686,191
当連結会計年度(自 2020年10月1日 至 2021年9月30日)
(単位:千円)
2021/12/24 14:10
#2 事業等のリスク
当社グループが保有する金融商品等については、金融商品に係る会計基準等に従い、定期的に保有資産の時価を算定し推移を確認しておりますが、時価が著しく下落し、当該金融商品等の減損損失等を計上する場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(5)固定資産の減損について
当社グループは、「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しており、毎期検討を実施しております。その結果として固定資産の減損処理が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
2021/12/24 14:10
#3 会計方針に関する事項(連結)
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
2021/12/24 14:10
#4 固定資産処分損に関する注記(連結)
固定資産処分損の内容は、次のとおりです。
前連結会計年度
(自 2019年10月1日
至 2020年9月30日)
当連結会計年度
(自 2020年10月1日
至 2021年9月30日)
工具、器具及び備品6,674千円5,023千円
ソフトウェア225千円-
6,900千円5,023千円
2021/12/24 14:10
#5 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内容は、次のとおりです。
前連結会計年度
(自 2019年10月1日
至 2020年9月30日)
当連結会計年度
(自 2020年10月1日
至 2021年9月30日)
工具、器具及び備品45,896千円5,642千円
45,896千円5,642千円
2021/12/24 14:10
#6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注)全社資産は、 主に報告セグメントに帰属しない余剰運用資金(現預金及び有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)、有形固定資産等です。
(単位:千円)
2021/12/24 14:10
#7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/12/24 14:10
#8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※2 国庫補助金の受入により、有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりです。
2021/12/24 14:10
#9 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)
2021/12/24 14:10
#10 経営上の重要な契約等
4 【経営上の重要な契約等】
当社は、2021年8月5日開催の取締役会決議に基づき、首都高速道路株式会社との間で、2021年8月10日付で固定資産の譲渡契約を締結いたしました。
詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」の(追加情報)をご参照ください。
2021/12/24 14:10
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末の流動資産は、216億5百万円(前連結会計年度末は154億5百万円)となり、62億円増加しました。これは有価証券の増加(52億1千8百万円から106億8千7百万円へ54億6千8百万円増)、商品及び製品の増加(16億1千2百万円から24億3百万円へ7億9千1百万円増)、流動資産のその他の増加(4億7千8百万円から8億1百万円へ3億2千3百万円増)、及び現金及び預金の減少(38億8千万円から34億9千6百万円へ3億8千3百万円減)が主な要因です。
(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産は、172億7千3百万円(前連結会計年度末は191億1千4百万円)となり、18億4千万円減少しました。これはソフトウェアの減少(8億1千2百万円から6億3千2百万円へ1億8千万円減)、及び投資有価証券の減少(69億8千1百万円から54億7千9百万円へ15億1百万円減)が主な要因です。
2021/12/24 14:10
#12 追加情報、財務諸表(連結)
新型コロナウイルス感染症は、経済や企業活動に広範囲な影響を与えており、収束時期を合理的に予測すること
は現時点では困難であります。当社におきましては、同感染症は一定の影響を及ぼすものの、固定資産の減損や
繰延税金資産の回収可能性などの会計上の見積りに関しましては、その影響は軽微であると判断しております。
2021/12/24 14:10
#13 追加情報、連結財務諸表(連結)
新型コロナウイルス感染症は、経済や企業活動に広範囲な影響を与えており、収束時期を合理的に予測すること
は現時点では困難であります。当社グループにおきましては、同感染症は一定の影響を及ぼすものの、固定資産
減損や繰延税金資産の回収可能性などの会計上の見積りに関しましては、その影響は軽微であると判断しておりま
2021/12/24 14:10
#14 重要な会計方針、財務諸表(連結)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2021/12/24 14:10

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