有価証券報告書-第62期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

【提出】
2014/12/22 9:35
【資料】
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【項目】
115項目

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
-五 味 勝昭和30年10月4日生昭和54年4月当社入社(注)315
平成10年4月当社エレクトロニクス事業部情報通信システム部長
平成16年10月当社情報通信システム営業部長兼プロフェッショナルサービス部長
平成16年12月当社取締役就任
平成21年11月当社専務取締役就任
平成21年12月当社代表取締役専務取締役就任
平成22年12月当社代表取締役社長就任(現任)
常務取締役経営企画室長兼経理部、人事部、総務部、リスク管理担当十 時 崇 蔵昭和34年6月14日生昭和57年4月当社入社(注)310
平成17年1月当社経営企画室長(現任)
平成20年4月当社執行役員
平成21年4月当社経理部長
平成22年12月当社取締役就任
平成23年4月当社人事部長
平成25年12月当社常務取締役就任(現任)
取締役営業第2部、営業第11部、海洋計測部担当加 藤 典 之昭和35年3月24日生昭和58年4月当社入社(注)310
平成17年1月当社営業第2部長
平成18年10月当社名古屋営業所長
平成20年4月当社執行役員
平成22年12月当社取締役就任(現任)
取締役技術部、開発部、海外情報室、情報システム室担当岡 澤 英 行昭和31年5月5日生昭和54年4月当社入社(注)320
平成13年10月当社技術部長兼開発部長
平成16年2月バルコ東陽メディカルシステムズ・ジャパン株式会社(現バルコヘルスケア株式会社)代表取締役
平成20年4月当社執行役員
平成22年12月当社取締役就任(現任)
取締役分析システム営業部、営業第1部、EMCマイクロウェーブ計測部、画像システム部担当高 野 俊 也昭和33年12月30日生平成元年3月当社入社(注)410
平成17年10月当社EMCマイクロウェーブ計測部長
平成20年4月当社執行役員
平成22年10月東揚精測系統(上海)有限公司総経理(現任)
平成25年12月当社取締役就任(現任)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役情報通信システム営業第1部、情報通信システム営業第2部担当小 野 寺 充昭和37年5月18日生平成3年9月当社入社(注)31
平成17年1月当社情報通信システム営業第2部長
平成22年1月当社執行役員
平成26年12月当社取締役就任(現任)
取締役-秋 山 延 義昭和24年12月13日生平成16年6月NTTアドバンステクノロジ株式会社取締役(注)3-
平成21年6月NTT-ATシステムズ株式会社代表取締役社長
平成24年6月NTT-ATテクノコミュニケーションズ株式会社代表取締役社長
平成26年6月NTT-ATテクノコミュニケーションズ株式会社相談役(現任)
平成26年12月当社取締役就任(現任)
常勤監査役-出 羽 豊昭和25年8月13日生平成15年3月株式会社みずほ銀行執行役員IT・システム統括部長(注)5-
平成18年3月みずほ情報総研株式会社専務執行役員
平成18年6月同社専務取締役
平成24年12月当社常勤監査役就任(現任)
監査役-清 野 直 志昭和17年9月28日生平成3年7月安田生命保険相互会社取締役就任(注)610
平成7年4月安田生命保険相互会社常務取締役就任
平成11年4月安田生命保険相互会社専務取締役就任
平成13年4月安田生命保険相互会社代表取締役副社長就任
平成16年1月明治安田生命保険相互会社代表取締役副社長就任
平成19年12月当社監査役就任(現任)
監査役-内 山 正 樹昭和18年3月29日生平成9年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)取締役就任(注)7-
平成12年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)常務取締役就任
平成13年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)代表取締役常務就任
平成15年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)代表取締役専務就任
平成17年6月呉羽化学工業株式会社(現株式会社クレハ)代表取締役副社長就任
平成21年6月株式会社クレハ特別顧問就任
平成22年12月当社監査役就任(現任)
監査役-森 川 紀 代昭和45年2月15日生平成13年10月弁護士登録(注)7-
平成22年10月森川法律事務所開設
平成26年12月当社監査役就任(現任)
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(注)1 取締役秋山延義は、社外取締役であります。
2 常勤監査役出羽豊、監査役清野直志、内山正樹及び森川紀代は、社外監査役であります。
3 平成26年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 平成25年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 平成24年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 平成23年12月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 平成26年12月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間