ソマール(8152)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億2900万
- 2010年3月31日 +17.05%
- 1億5100万
- 2011年3月31日 -7.82%
- 1億3918万
- 2012年3月31日 -11.04%
- 1億2381万
- 2013年3月31日 +10.94%
- 1億3736万
- 2014年3月31日 +3.2%
- 1億4176万
- 2015年3月31日 +7.73%
- 1億5272万
- 2016年3月31日 -0.16%
- 1億5249万
- 2017年3月31日 -6.12%
- 1億4316万
- 2018年3月31日 +10.4%
- 1億5805万
- 2019年3月31日 -18.72%
- 1億2846万
- 2020年3月31日 +4.46%
- 1億3418万
- 2021年3月31日 +17.17%
- 1億5723万
- 2022年3月31日 -14.14%
- 1億3500万
- 2023年3月31日 -5.93%
- 1億2700万
- 2024年3月31日 +36.22%
- 1億7300万
- 2025年3月31日 -2.31%
- 1億6900万
- 2026年3月31日 +17.75%
- 1億9900万
個別
- 2008年3月31日
- 1億8400万
- 2009年3月31日 -29.89%
- 1億2900万
- 2010年3月31日 +17.05%
- 1億5100万
- 2011年3月31日 -7.95%
- 1億3900万
- 2012年3月31日 -11.15%
- 1億2350万
- 2013年3月31日 +3.64%
- 1億2800万
- 2014年3月31日 +2.34%
- 1億3100万
- 2015年3月31日 +12.98%
- 1億4800万
- 2016年3月31日 ±0%
- 1億4800万
- 2017年3月31日 -6.08%
- 1億3900万
- 2018年3月31日 +8.63%
- 1億5100万
- 2019年3月31日 -19.21%
- 1億2200万
- 2020年3月31日 +6.56%
- 1億3000万
- 2021年3月31日 +14.62%
- 1億4900万
- 2022年3月31日 -9.4%
- 1億3500万
- 2023年3月31日 -5.93%
- 1億2700万
- 2024年3月31日 +36.22%
- 1億7300万
- 2025年3月31日 -2.31%
- 1億6900万
- 2026年3月31日 +17.75%
- 1億9900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 9:43
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給与及び手当 729,090 743,664 賞与引当金繰入額 51,314 62,364 退職給付費用 43,764 42,823 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/25 9:43 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 9:43
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 525,989 583,789 525,989 583,789 賞与引当金 169,000 199,000 169,000 199,000 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:43
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 51,747千円 62,724千円 未払事業税 6,247 5,419
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 9:43
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 6,247 5,419 賞与引当金 51,747 62,724 退職給付に係る負債 1,066 1,199
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「未実現利益」及び、「繰延税金負債」の「その他」に含めていた「有形固定資産の加速償却」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法を採用しております。2026/06/25 9:43