有価証券報告書-第79期(2025/04/01-2026/03/31)

(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
財又はサービスの種類別の内訳
(単位:千円)

収益 認識 時点		報告セグメント				その他 (注)	合計
		高機能材料事業	環境材料 事業	食品材料 事業	計
出荷 時点	コーティング製品	2,107,051	-	-	2,107,051	-	2,107,051
	高機能樹脂製品	11,648,714	-	-	11,648,714	-	11,648,714
	電子材料	4,902,662	-	-	4,902,662	-	4,902,662
	機能性樹脂	1,857,053	-	-	1,857,053	-	1,857,053
	ファインケミカルズ	-	801,537	-	801,537	-	801,537
	製紙用化学品	-	3,834,126	-	3,834,126	-	3,834,126
	食品素材等	-	-	2,511,768	2,511,768	-	2,511,768
	その他	-	-	-	-	86,134	86,134
	合計	20,515,482	4,635,663	2,511,768	27,662,913	86,134	27,749,047
使用 時点	コーティング製品	12,985	-	-	12,985	-	12,985
	電子材料	88,549	-	-	88,549	-	88,549
	機能性樹脂	432,398	-	-	432,398	-	432,398
	ファインケミカルズ	-	447,663	-	447,663	-	447,663
	製紙用化学品	-	1,632,867	-	1,632,867	-	1,632,867
	合計	533,933	2,080,530	-	2,614,464	-	2,614,464
外部顧客への売上高		21,049,415	6,716,193	2,511,768	30,277,377	86,134	30,363,512

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり新規開発事業等を含んでおります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
財又はサービスの種類別の内訳
(単位:千円)

収益 認識 時点		報告セグメント				その他 (注)	合計
		高機能材料事業	環境材料 事業	食品材料 事業	計
出荷 時点	コーティング製品	2,294,515	-	-	2,294,515	-	2,294,515
	高機能樹脂製品	13,164,225	-	-	13,164,225	-	13,164,225
	電子材料	4,618,424	-	-	4,618,424	-	4,618,424
	機能性樹脂	2,000,643	-	-	2,000,643	-	2,000,643
	ファインケミカルズ	-	770,578	-	770,578	-	770,578
	製紙用化学品	-	3,386,487	-	3,386,487	-	3,386,487
	食品素材等	-	-	2,589,481	2,589,481	-	2,589,481
	その他	-	-	-	-	77,078	77,078
	合計	22,077,809	4,157,065	2,589,481	28,824,356	77,078	28,901,435
使用 時点	コーティング製品	9,570	-	-	9,570	-	9,570
	電子材料	115,214	-	-	115,214	-	115,214
	機能性樹脂	343,734	-	-	343,734	-	343,734
	ファインケミカルズ	-	498,293	-	498,293	-	498,293
	製紙用化学品	-	1,331,968	-	1,331,968	-	1,331,968
	合計	468,518	1,830,262	-	2,298,781	-	2,298,781
外部顧客への売上高		22,546,328	5,987,327	2,589,481	31,123,137	77,078	31,200,216

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり新規開発事業等を含んでおります。
(表示方法の変更)
当連結会計年度における財又はサービスの種類別に分解した売上高について、収益の認識時点を踏まえた表示方法を採用しております。前連結会計年度の表示については、変更後の表示方法により作成したものを記載しております。
2.顧客との契約から生じる利益を理解するための基礎となる情報
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。