建物(純額)
個別
- 2014年5月31日
- 131億1600万
- 2015年5月31日 -7.32%
- 121億5600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 3~5年
また、通常の使用時間を超えて使用する機械及び装置については、増加償却を実施しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、平成20年3月31日以前に契約をした、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/08/27 13:35 - #2 固定資産売却益の注記
- ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2015/08/27 13:35
前事業年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日) 当事業年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日) 建物 0百万円 -百万円 機械及び装置 11 41 - #3 固定資産除売却損の注記
- ※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2015/08/27 13:35
前事業年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日) 当事業年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日) 除却損 建物 12百万円 40百万円 構築物 0 0 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※1 国庫補助金による固定資産圧縮記帳額2015/08/27 13:35
前事業年度(平成26年5月31日) 当事業年度(平成27年5月31日) 建物 33百万円 33百万円 - #5 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 平成25年6月1日 至 平成26年5月31日)2015/08/27 13:35
当社は、事業用資産について管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 半導体事業部上郊工場(群馬県高崎市) 生産用設備 建物機械及び装置土地
当該資産は現在遊休状態であり、また将来の用途が定まっていないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(建物0百万円、機械及び装置0百万円、土地0百万円)として特別損失に計上しております。なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額であり、土地については路線価等を基に算出しており、その他の資産はその評価額を備忘価額としております。