構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。
建物 3年～50年
構築物 3年～50年
車両運搬具 4年～6年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/29 13:18

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
現金及び預金	157百万円	157百万円
建物及び構築物	0 〃	0 〃
土地	46 〃	46 〃

(2) 上記に対する債務

2020/06/29 13:18

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。

2020/06/29 13:18

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下の通りであります。

2020/06/29 13:18