訂正有価証券報告書-第39期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物……………………3～15年
工具、器具及び備品…3～15年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。