構築物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 8700万
- 2015年3月31日 -13.79%
- 7500万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/18 9:10
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2015/06/18 9:10
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 4百万円 機械装置及び運搬具 3 4 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/18 9:10
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 2百万円 4百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2.担保に供している資産2015/06/18 9:10
(対応債務の種類)前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 現金及び預金 50百万円 50百万円 建物及び構築物 437 - 土地 527 -
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/18 9:10
当社グループは減損会計の適用に当たって、報告セグメント(化学品関連事業、情報システム関連事業、空調設備工事関連事業、エネルギー関連事業、樹脂・エレクトロニクス関連事業、住宅設備機器関連事業、その他)を基礎として事業の関連性に基づきグルーピングし、賃貸資産及び遊休資産については個々の資産ごとに、減損の兆候を判定しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 石川県金沢市 遊休 土地 148 石川県金沢市 遊休 建物および構築物 4 石川県金沢市 賃貸資産 土地 28 東京都中央区 事業所用資産 建物及び構築物 57 東京都町田市 事業所用資産 建物及び構築物 4 東京都中央区 事業所用資産 工具、器具及び備品 2
その結果、遊休資産については、今後も使用の目途が立っていない資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、遊休資産の回収可能価額は、主に不動産鑑定評価額に基づき測定しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2015/06/18 9:10
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年