構築物(純額)
個別
- 2018年3月31日
- 7700万
- 2019年3月31日 -16.88%
- 6400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/06/18 14:23
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2019/06/18 14:23
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 12百万円 28百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2019/06/18 14:23
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 1百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/06/18 14:23
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 建物及び構築物 56百万円 4百万円 機械装置及び運搬具 17 0 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社および国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。2019/06/18 14:23
但し、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。