ソフトウエア
連結
- 2022年3月31日
- 6億9800万
- 2023年3月31日 +1.29%
- 7億700万
個別
- 2022年3月31日
- 4億3700万
- 2023年3月31日 -8.92%
- 3億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「化学品関連事業」は、化学品の販売、樹脂材料の販売、機能性材料の受託製造・販売、医薬中間体・医薬品原薬の製造・販売、化学品・環境に関わるコンサルティング・コーディネーションを主要な事業としております。2023/06/12 10:16
「情報システム関連事業」は、システムインテグレーションサービス、パッケージソフトウエアの開発・販売、ネットワーク・セキュリティ等の情報インフラの構築、ハードウエアの保守、システムの保守・運用サポートサービス、クラウドサービスを主要な事業としております。
「空調設備工事関連事業」は、新築物件・リニューアル物件における空調設備・給排水衛生設備・クリーンルーム・消防設備の設計・施工、電気工事・内装工事の設計・施工を主要な事業としております。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2023/06/12 10:16
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2023/06/12 10:16
但し、市場販売目的のソフトウエアは、見込販売有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
また、自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/12 10:16
当社グループは減損会計の適用に当たって、事業の種類別セグメント(化学品関連事業、情報システム関連事業、空調設備工事関連事業、エネルギー関連事業、樹脂・エレクトロニクス関連事業、住宅設備機器関連事業、その他)を基礎として事業の関連性に基づきグルーピングし、賃貸資産及び遊休資産については個々の資産ごとに、減損の兆候を判定しております。上記の事業用資産は将来にわたる営業キャッシュ・フローの漸減見込等により減損損失を認識するにいたり、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(246百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物153百万円、工具、器具及び備品66百万円、建設仮勘定25百万円、ソフトウエア0百万円であります。場所 用途 種類 東京都港区 その他事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア イタリア ミラノ その他事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品、建設仮勘定
なお、回収可能価額は使用価値により測定していますが、将来キャッシュ・フローが見込まれないことから零としております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2023/06/12 10:16
工事契約及び受注制作のソフトウエアに係る一定の期間にわたり充足される履行義務について認識した収益
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2023/06/12 10:16
空調設備に係る工事契約及び受注制作のソフトウエアに係る一定の期間にわたり充足される履行義務について認識した収益
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2023/06/12 10:16
定額法を採用しております。但し、市場販売目的のソフトウエアは、見込販売有効期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
また、自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。