- 8275
- 2026/09/11
- 時価
- 277億円
- PER 予
- 11.87倍
- 2010年以降
- 4.63-29.28倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.42倍
- 2010年以降
- 0.45-4.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.2%
- ROE 予
- 11.96%
- ROA 予
- 5.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フォーバル(8275)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1400万
- 2009年3月31日 -48.11%
- 726万
- 2010年3月31日 +40.4%
- 1020万
- 2011年3月31日 +267.65%
- 3750万
- 2012年3月31日 +73.33%
- 6500万
- 2013年3月31日 +24.62%
- 8100万
- 2014年3月31日 +28.83%
- 1億435万
- 2015年3月31日 +30.09%
- 1億3575万
- 2016年3月31日 +22.4%
- 1億6615万
- 2017年3月31日 +9.8%
- 1億8244万
- 2018年3月31日 -3.75%
- 1億7560万
- 2019年3月31日 +21.86%
- 2億1399万
- 2020年3月31日 -33.73%
- 1億4181万
- 2021年3月31日 +34.74%
- 1億9108万
- 2022年3月31日 +8.7%
- 2億770万
- 2023年3月31日 +4.21%
- 2億1646万
- 2024年3月31日 +18.05%
- 2億5554万
- 2025年3月31日 +15.18%
- 2億9433万
- 2026年3月31日 -9.99%
- 2億6491万
個別
- 2011年3月31日
- 3000万
- 2012年3月31日 +116.67%
- 6500万
- 2013年3月31日 +3.08%
- 6700万
- 2014年3月31日 +19.4%
- 8000万
- 2015年3月31日 +5%
- 8400万
- 2016年3月31日 +18.57%
- 9960万
- 2017年3月31日 +18.82%
- 1億1834万
- 2018年3月31日 +8.16%
- 1億2800万
- 2019年3月31日 +21.71%
- 1億5579万
- 2020年3月31日 -21.37%
- 1億2250万
- 2021年3月31日 -6.94%
- 1億1400万
- 2022年3月31日 -3.07%
- 1億1050万
- 2023年3月31日 +12.13%
- 1億2390万
- 2024年3月31日 -5.97%
- 1億1650万
- 2025年3月31日 +28.76%
- 1億5000万
- 2026年3月31日 -18.07%
- 1億2290万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/19 15:32
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 480,670 450,200 役員賞与引当金繰入額 150,000 122,900 退職給付費用 229,063 235,576 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売上債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別の回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に備えて、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。2026/06/19 15:32 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/19 15:32
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 480,670 450,200 480,670 450,200 役員賞与引当金 150,000 122,900 150,000 122,900 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 賞与引当金・・・・・・ 従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額のうち、当事業年度に負担すべき額を計上しております。2026/06/19 15:32
(3) 役員賞与引当金・・・・ 役員の賞与支給に備えるため、会社が算定した当事業年度に負担すべき支給額を計上しております。
(4) 退職給付引当金・・・・ 従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務の見込額に基づき計上しております。数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理することとしております。