- 8275
- 2026/10/09
- 時価
- 297億円
- PER 予
- 12.72倍
- 2010年以降
- 4.63-29.28倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.52倍
- 2010年以降
- 0.45-4.55倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.99%
- ROE 予
- 11.96%
- ROA 予
- 5.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 63億9120万
- 2019年3月31日 +39.94%
- 89億4379万
個別
- 2018年3月31日
- 88億2886万
- 2019年3月31日 +5.01%
- 92億7112万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2019/06/21 15:05
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2019/06/21 15:05
有形固定資産
OA機器(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産・・・・・ 定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。
(リース資産を除く) なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
・建物 3~36年
・車両運搬具 3年
・器具備品 2~15年
(2) 無形固定資産・・・・・ 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額
(リース資産を除く) 法を採用しております。
のれんについては、効果が発現すると見積もられる期間(5年)に基づく定額法を採用
しております。2019/06/21 15:05 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
2019/06/21 15:05前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)(除却損) 建物 423千円 12,409千円 工具、器具及び備品 1,444 268 ソフトウエア 693 749 その他 0 835 計 2,561 14,262 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/21 15:05 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/21 15:05
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱第一工芸社(以下、新規連結子会社)を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに新規連結子会社株式の取得価額と連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出(純額)との関係は次のとおりであります。2019/06/21 15:05
流動資産 538,667 千円 固定資産 423,382 のれん 53,064 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ7,344百万円増加し32,323百万円となりました。2019/06/21 15:05
流動資産は23,379百万円となり、前連結会計年度末に比べ4,791百万円増加しました。固定資産は8,943百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,552百万円増加しました。
流動負債は17,977百万円となり、前連結会計年度末に比べ5,451百万円増加しました。固定負債は2,742百万円となり、前連結会計年度末に比べ198百万円増加しました。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/21 15:05
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 算定)2019/06/21 15:05
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産・・・・・ 定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ………………………… 3年から50年
工具、器具及び備品 ……… 2年から20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/21 15:05