テクノアソシエ(8249)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 3億2100万
- 2010年9月30日 -47.98%
- 1億6700万
- 2010年12月31日 +231.74%
- 5億5400万
- 2011年3月31日 +68.23%
- 9億3200万
- 2011年6月30日 -67.17%
- 3億600万
- 2011年9月30日 -4.25%
- 2億9300万
- 2011年12月31日 +62.12%
- 4億7500万
- 2012年3月31日 +115.58%
- 10億2400万
- 2012年6月30日 -57.03%
- 4億4000万
- 2012年9月30日 -2.27%
- 4億3000万
- 2012年12月31日 +219.53%
- 13億7400万
- 2013年3月31日 +111.06%
- 29億
- 2013年6月30日 -50.55%
- 14億3400万
- 2013年9月30日 +39.89%
- 20億600万
- 2013年12月31日 +76.07%
- 35億3200万
- 2014年3月31日 -5.95%
- 33億2200万
- 2014年6月30日 -94.55%
- 1億8100万
- 2014年9月30日 +759.67%
- 15億5600万
- 2014年12月31日 +115.1%
- 33億4700万
- 2015年3月31日 +21.81%
- 40億7700万
- 2015年6月30日 -79.91%
- 8億1900万
- 2015年9月30日 -81.2%
- 1億5400万
- 2015年12月31日 +349.35%
- 6億9200万
- 2016年3月31日
- -1億500万
- 2016年6月30日 -889.52%
- -10億3900万
- 2016年9月30日
- -6億8500万
- 2016年12月31日
- 19億400万
- 2017年3月31日 +25.32%
- 23億8600万
- 2017年6月30日 -60.56%
- 9億4100万
- 2017年9月30日 +104.25%
- 19億2200万
- 2017年12月31日 +52.5%
- 29億3100万
- 2018年3月31日 -1.36%
- 28億9100万
- 2018年6月30日 -71.01%
- 8億3800万
- 2018年9月30日 +109.31%
- 17億5400万
- 2018年12月31日 -0.63%
- 17億4300万
- 2019年3月31日 +29.89%
- 22億6400万
- 2019年6月30日
- -7200万
- 2019年9月30日
- 4800万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 10億9900万
- 2020年3月31日 -37.67%
- 6億8500万
- 2020年6月30日 -70.07%
- 2億500万
- 2020年9月30日 +25.37%
- 2億5700万
- 2020年12月31日 +341.25%
- 11億3400万
- 2021年3月31日 +161.02%
- 29億6000万
- 2021年6月30日 -70.71%
- 8億6700万
- 2021年9月30日 +75.89%
- 15億2500万
- 2021年12月31日 +82.82%
- 27億8800万
- 2022年3月31日 +55.7%
- 43億4100万
- 2022年6月30日 -50.29%
- 21億5800万
- 2022年9月30日 +65.94%
- 35億8100万
- 2022年12月31日 -19.13%
- 28億9600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※4 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2022/06/16 15:11
(百万円) - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.主要な顧客ごとの情報2022/06/16 15:11
外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2022/06/16 15:11
外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(13年)による定額法により費用処理しております。2022/06/16 15:11
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #5 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- 連結損益及び包括利益計算書】2022/06/16 15:11