#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。その他の有形固定資産については、定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15～50年
構築物 10～20年
機械及び装置 2～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産
……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
……定額法2020/03/17 10:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (資産)
当連結会計年度末における資産合計は、1,960億94百万円となりました。その主な内訳は、現金及び預金183億72百万円、売掛金263億40百万円、商品436億53百万円、建物及び構築物383億97百万円、機械装置及び運搬具57億78百万円、土地317億44百万円、建設仮勘定154億50百万円です。
(負債)
2020/03/17 10:04
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
その他の有形固定資産については、主として定率法。
2020/03/17 10:04
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。その他の有形固定資産については、定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2020/03/17 10:04
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
その他の有形固定資産については、主として定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/03/17 10:04