#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。その他の有形固定資産については、定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15～50年
構築物 10～20年
機械及び装置 2～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 3～10年
(2) 無形固定資産
……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
……定額法2021/03/22 10:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産)
当連結会計年度末における資産合計は、前連結会計年度末に比べ127億59百万円増加の2,088億54百万円(前連結会計年度末比6.5%増)となりました。その主な内訳は、現金及び預金が140億10百万円増加、プラネット東北の増築工事及びプラネット南関東の建替え工事が完了し、マテハン機器を導入したことなどにより、建物及び構築物が108億59百万円増加、機械装置及び運搬具が33億19百万円増加、リニューアルした当社基幹システムが稼働したことなどに伴い、ソフトウエアが20億96百万円増加し、売掛金が6億35百万円減少、商品が21億10百万円減少、建設仮勘定が124億42百万円減少、ソフトウエア仮勘定が37億52百万円減少したことによるものです。
(負債)
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
その他の有形固定資産については、主として定率法。
2021/03/22 10:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。その他の有形固定資産については、定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2021/03/22 10:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
……平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に
取得した建物附属設備及び構築物については、定額法。
その他の有形固定資産については、主として定率法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 3～10年
② 無形固定資産
……定額法
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2021/03/22 10:00