モリト（9837）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年2月28日: 2億339万
2011年5月31日 +163.88%: 5億3671万
2011年8月31日 +12.28%: 6億261万
2011年11月30日 -27.29%: 4億3813万
2012年2月29日 +35.88%: 5億9534万
2012年5月31日 +46.7%: 8億7336万
2012年8月31日 +32.63%: 11億5831万
2012年11月30日 +19.07%: 13億7920万
2013年2月28日 -26.34%: 10億1585万
2013年5月31日 +85.35%: 18億8292万
2013年8月31日 +15.38%: 21億7247万
2013年11月30日 +22.86%: 26億6916万
2014年2月28日 -76.21%: 6億3504万
2014年5月31日 +43.71%: 9億1264万
2014年8月31日 +36.26%: 12億4359万
2014年11月30日 +90.21%: 23億6538万
2015年2月28日 -30%: 16億5584万
2015年5月31日 +29.31%: 21億4116万
2015年8月31日 +19.38%: 25億5610万
2015年11月30日 -15.78%: 21億5281万
2016年2月29日: -4億8239万
2016年5月31日 -32.99%: -6億4155万
2016年8月31日 -165.4%: -17億269万
2016年11月30日: -11億5614万
2017年2月28日: 15億4982万
2017年5月31日 +178.98%: 43億2374万
2017年8月31日 +5.82%: 45億7535万
2017年11月30日 +6.71%: 48億8248万
2018年2月28日 -93.88%: 2億9893万
2018年5月31日 -86.59%: 4008万
2018年8月31日 +684.38%: 3億1444万
2018年11月30日 +238.42%: 10億6413万
2019年2月28日: -2億471万
2019年5月31日 -22.44%: -2億5065万
2019年8月31日: -1億1948万
2019年11月30日: 5億8953万
2020年2月29日: -1億85万
2020年5月31日 -159.21%: -2億6142万
2020年8月31日: -1億8074万
2020年11月30日: 1億2987万
2021年2月28日 +109.3%: 2億7183万
2021年5月31日 +414.93%: 13億9973万
2021年8月31日 +16.63%: 16億3252万
2021年11月30日 +43.76%: 23億4694万
2022年2月28日 -77.09%: 5億3778万
2022年5月31日 +193.4%: 15億7782万
2022年8月31日 +92.34%: 30億3481万
2022年11月30日 +34.11%: 40億7003万
2023年2月28日: -1億5090万
2023年5月31日: 7億8116万
2023年8月31日 +224.8%: 25億3720万
2023年11月30日 +27.38%: 32億3183万
2024年2月29日 -95.67%: 1億4008万
2024年5月31日 +999.99%: 21億2160万
2024年8月31日 +74.41%: 37億35万
2024年11月30日 -20.03%: 29億5920万
2025年2月28日 -46.84%: 15億7305万
2025年5月31日 +75.87%: 27億6654万
2025年8月31日 +18.09%: 32億6707万
2025年11月30日 +4.19%: 34億411万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/02/24 14:42
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/02/24 14:42
#3 会計方針に関する事項（連結）: 外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
なお、在外連結子会社等の資産及び負債は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部におけるその他の包括利益累計額の為替換算調整勘定に含めております。
(7) 重要なヘッジ会計の方法
2026/02/24 14:42