アークランズ(9842)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年2月20日
- 2億6800万
- 2015年5月20日 +2.24%
- 2億7400万
- 2015年8月20日 +2.19%
- 2億8000万
- 2015年11月20日 +2.5%
- 2億8700万
- 2016年2月20日 -3.83%
- 2億7600万
- 2016年5月20日 ±0%
- 2億7600万
- 2016年8月20日 +0.72%
- 2億7800万
- 2016年11月20日 -1.44%
- 2億7400万
- 2017年2月20日 -3.65%
- 2億6400万
- 2017年5月20日 -0.76%
- 2億6200万
- 2017年8月20日 -3.44%
- 2億5300万
- 2017年11月20日 +1.58%
- 2億5700万
- 2018年2月20日 +1.17%
- 2億6000万
- 2018年5月20日 +1.92%
- 2億6500万
- 2018年8月20日 -1.89%
- 2億6000万
- 2018年11月20日 +1.92%
- 2億6500万
- 2019年2月20日 +2.64%
- 2億7200万
- 2019年5月20日 +0.74%
- 2億7400万
- 2019年8月20日 +2.19%
- 2億8000万
- 2019年11月20日 +2.5%
- 2億8700万
- 2020年2月20日 -5.92%
- 2億7000万
- 2020年5月20日 -1.11%
- 2億6700万
- 2020年8月20日 +2.25%
- 2億7300万
- 2020年11月20日 +92.67%
- 5億2600万
- 2021年2月20日 -2.47%
- 5億1300万
- 2021年5月20日 -8.38%
- 4億7000万
- 2021年8月20日 +1.91%
- 4億7900万
- 2021年11月20日 +2.71%
- 4億9200万
- 2022年2月28日 -2.24%
- 4億8100万
- 2022年5月31日 +4.99%
- 5億500万
- 2022年8月31日 +0.4%
- 5億700万
- 2022年11月30日 +2.96%
- 5億2200万
- 2023年2月28日 -2.3%
- 5億1000万
- 2023年5月31日 -45.1%
- 2億8000万
- 2023年8月31日 +2.5%
- 2億8700万
- 2023年11月30日 +2.44%
- 2億9400万
- 2024年2月29日 -1.02%
- 2億9100万
- 2024年5月31日 +2.41%
- 2億9800万
- 2024年8月31日 +34.56%
- 4億100万
- 2024年11月30日 +4.49%
- 4億1900万
- 2025年2月28日 +1.91%
- 4億2700万
- 2025年5月31日 +1.87%
- 4億3500万
- 2025年8月31日 -0.46%
- 4億3300万
- 2025年11月30日 +1.15%
- 4億3800万
- 2026年2月28日 +5.02%
- 4億6000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4)退職給付に係る会計処理の方法2026/05/21 15:19
退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/21 15:19
(注)税務上の繰越金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 役員退職慰労引当金 54 - 退職給付に係る負債 134 149 賞与引当金 595 654
前連結会計年度(2025年2月28日) - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 1.採用している退職給付制度の概要2026/05/21 15:19
当社及び一部の連結子会社の退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
3.簡便法を適用した確定給付制度