売上総利益
連結
- 2008年3月31日
- 79億8961万
- 2009年3月31日 -14.4%
- 68億3892万
- 2010年3月31日 -8.62%
- 62億4920万
- 2011年3月31日 +17.87%
- 73億6581万
- 2012年3月31日 -2.9%
- 71億5203万
- 2013年3月31日 +3.61%
- 74億1028万
- 2014年3月31日 +24.76%
- 92億4542万
- 2015年3月31日 +32.09%
- 122億1212万
- 2016年3月31日 -7.96%
- 112億4006万
- 2017年3月31日 +10.12%
- 123億7800万
- 2018年3月31日 +0.95%
- 124億9500万
- 2019年3月31日 +4.78%
- 130億9200万
- 2020年3月31日 -2.52%
- 127億6200万
- 2021年3月31日 -13.27%
- 110億6800万
- 2022年3月31日 +7.25%
- 118億7000万
- 2023年3月31日 +12.93%
- 134億500万
個別
- 2008年3月31日
- 59億9379万
- 2009年3月31日 -14.66%
- 51億1534万
- 2010年3月31日 -9.37%
- 46億3625万
- 2011年3月31日 +8.6%
- 50億3492万
- 2012年3月31日 -1.04%
- 49億8251万
- 2013年3月31日 +2.85%
- 51億2467万
- 2014年3月31日 +4.12%
- 53億3556万
- 2015年3月31日 -1%
- 52億8222万
- 2016年3月31日 +4.04%
- 54億9574万
- 2017年3月31日 +10.78%
- 60億8800万
- 2018年3月31日 +7.15%
- 65億2300万
- 2019年3月31日 +6.53%
- 69億4900万
- 2020年3月31日 -3.74%
- 66億8900万
- 2021年3月31日 -12.27%
- 58億6800万
- 2022年3月31日 +5.57%
- 61億9500万
- 2023年3月31日 +6.6%
- 66億400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 連結業績につきましては、売上高は、当社グループ主力販売地域である中国おいて上海ロックダウンの影響により減少した時期がありました。主力の取引先である電気・電子部品業界におきましてパソコンやスマートフォン等の電子デバイスの需要減退による部材の在庫調整等により減収になりましたが、自動車業界は半導体の供給制限不足の状況は徐々に緩和され、自動車生産台数は回復しつつあり増収となりました。また家電用防音材は欧州において天然ガス価格高騰に伴う省エネヒートポンプ暖房機普及拡大により好調に推移しました。更には海外子会社の売上高は円安の為替換算の影響を受け1,303百万円増加しました。その結果、前連結会計年度に比べ、6,807百万円増加し56,786百万円となりました。2023/06/28 11:38
売上原価は、売上の増加と原材料の価格高騰の影響が継続しており、前連結会計年度に比べ、5,271百万円増加し43,381百万円となり、売上総利益は、前連結会計年度に比べ、1,535百万円増加し売上総利益率は23.6%の13,405百万円となりました。
販売費及び一般管理費は、主に売上増加に伴う保管・運送費131百万円の増加、給与手当・賞与金116百万円の増加、営業活動の増加に伴う旅費交通費、海外旅費51百万円の増加等により、前連結会計年度に比べ564百万円増加し9,750百万円となりました。