#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4～49年
構築物 10～20年
機械及び装置 12年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、のれんの償却については、20年間の定額法により償却を行っております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 13:02
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 建物賃貸倉庫修理 29,000千円
ソフトウエア基幹システム更改に伴うソフトウエア 52,692千円

2014/06/27 13:02
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、親会社の建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～49年
機械装置及び運搬具 4～12年
その他 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 13:02