英和（9857）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -7525万
2010年9月30日: -5726万
2010年12月31日: -538万
2011年3月31日: 1億4152万
2011年6月30日 -89.9%: 1429万
2011年9月30日 +788.65%: 1億2698万
2011年12月31日 +30.37%: 1億6554万
2012年3月31日 +128.57%: 3億7839万
2012年6月30日 -97.21%: 1055万
2012年9月30日 +221.49%: 3394万
2012年12月31日 +111.21%: 7169万
2013年3月31日 +359.53%: 3億2944万
2013年6月30日: -2639万
2013年9月30日: 1億78万
2013年12月31日 +96.63%: 1億9817万
2014年3月31日 +101.61%: 3億9952万
2014年6月30日 -89.35%: 4256万
2014年9月30日 +353.55%: 1億9302万
2014年12月31日 +99.46%: 3億8501万
2015年3月31日 +71.79%: 6億6141万
2015年6月30日 -94.96%: 3334万
2015年9月30日 +329.69%: 1億4329万
2015年12月31日 +83%: 2億6222万
2016年3月31日 +48.67%: 3億8984万
2016年6月30日 -88%: 4677万
2016年9月30日 +401.04%: 2億3436万
2016年12月31日 +84.52%: 4億3244万
2017年3月31日 +88.4%: 8億1472万
2017年6月30日 -98.03%: 1603万
2017年9月30日 +999.99%: 1億9121万
2017年12月31日 +117.67%: 4億1621万
2018年3月31日 +102.66%: 8億4349万
2018年6月30日 -89.04%: 9241万
2018年9月30日 +185.37%: 2億6371万
2018年12月31日 +87.28%: 4億9388万
2019年3月31日 +40.31%: 6億9297万
2019年6月30日 -82.13%: 1億2382万
2019年9月30日 +258.02%: 4億4330万
2019年12月31日 +58.32%: 7億185万
2020年3月31日 +58.09%: 11億955万
2020年6月30日 -90.5%: 1億536万
2020年9月30日 +199.23%: 3億1526万
2020年12月31日 +78.31%: 5億6215万
2021年3月31日 +136.19%: 13億2775万
2021年6月30日 -94.46%: 7358万
2021年9月30日 +236.33%: 2億4749万
2021年12月31日 +111.36%: 5億2310万
2022年3月31日 +129.69%: 12億152万
2022年6月30日 -95.21%: 5754万
2022年9月30日 +413.89%: 2億9570万
2022年12月31日 +115.41%: 6億3698万
2023年3月31日 +126.17%: 14億4066万
2023年6月30日 -76.38%: 3億4031万
2023年9月30日 +106.09%: 7億133万
2023年12月31日 +72.36%: 12億882万
2024年3月31日 +78.54%: 21億5828万
2024年6月30日 -83.58%: 3億5438万
2024年9月30日 +93.85%: 6億8698万
2024年12月31日 +80.53%: 12億4021万
2025年3月31日 +39.82%: 17億3404万
2025年6月30日 -80.74%: 3億3402万
2025年9月30日 +150.56%: 8億3694万
2025年12月31日 +88.07%: 15億7407万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 10:32
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 10:32