ソレキア(9867)の売上高 - 東日本の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 47億2381万
- 2013年6月30日 -80.39%
- 9億2635万
- 2013年9月30日 +141.11%
- 22億3351万
- 2013年12月31日 +49.83%
- 33億4658万
- 2014年3月31日 +51.88%
- 50億8289万
- 2014年6月30日 -81.95%
- 9億1735万
- 2014年9月30日 +137.24%
- 21億7629万
- 2014年12月31日 +36.32%
- 29億6664万
- 2015年3月31日 +54.25%
- 45億7615万
- 2015年6月30日 -84.38%
- 7億1486万
- 2015年9月30日 +193.3%
- 20億9671万
- 2015年12月31日 +46.17%
- 30億6481万
- 2016年3月31日 +43.5%
- 43億9810万
- 2016年6月30日 -80.45%
- 8億5970万
- 2016年9月30日 +138.29%
- 20億4863万
- 2016年12月31日 +40.74%
- 28億8331万
- 2017年3月31日 +50.77%
- 43億4726万
- 2017年6月30日 -78.15%
- 9億4985万
- 2017年9月30日 +116.13%
- 20億5296万
- 2017年12月31日 +55.1%
- 31億8421万
- 2018年3月31日 +44.32%
- 45億9550万
- 2018年6月30日 -80.74%
- 8億8520万
- 2018年9月30日 +153.94%
- 22億4783万
- 2018年12月31日 +42.26%
- 31億9788万
- 2019年3月31日 +49.12%
- 47億6859万
- 2019年6月30日 -78.32%
- 10億3397万
- 2019年9月30日 +158.56%
- 26億7349万
- 2019年12月31日 +49.71%
- 40億237万
- 2020年3月31日 +51.19%
- 60億5136万
- 2020年6月30日 -84.39%
- 9億4457万
- 2020年9月30日 +143.48%
- 22億9981万
- 2020年12月31日 +41.18%
- 32億4680万
- 2021年3月31日 +67.6%
- 54億4157万
- 2021年6月30日 -82.92%
- 9億2931万
- 2021年9月30日 +159.8%
- 24億1436万
- 2021年12月31日 +41.3%
- 34億1145万
- 2022年3月31日 +52.51%
- 52億284万
- 2022年6月30日 -76.4%
- 12億2768万
- 2022年9月30日 +138.97%
- 29億3377万
- 2022年12月31日 +34.05%
- 39億3262万
- 2023年3月31日 +48.1%
- 58億2408万
- 2023年6月30日 -85.67%
- 8億3483万
- 2023年9月30日 +177.91%
- 23億2008万
- 2023年12月31日 +74.53%
- 40億4921万
- 2024年3月31日 +41.87%
- 57億4455万
- 2024年9月30日 -52.04%
- 27億5485万
- 2025年3月31日 +137.2%
- 65億3438万
- 2025年9月30日 -39.27%
- 39億6810万
- 2026年3月31日 +103.91%
- 80億9116万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 13:13
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 14,070,653 30,381,506 税金等調整前中間(当期)純利益金額(千円) 965,352 2,649,716 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、システム・ソリューションならびにサービス開発部門、全国戦略推進支援部門の2つの部門を核に地域別販売のセグメントを構成しており、「首都圏」、「東日本」および「西日本」の3つを報告セグメントとしております。2026/06/25 13:13
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/25 13:13
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、記載を省略しております。 - #4 事業の内容
- 東日本2026/06/25 13:13
東日本は、首都圏を除く東日本に位置する支店および拠点で構成され、主な商品は、システムインテグレーションなどのITソリューションならびにマネジメント・サービスおよびフィールドサービスなどのサービスであり、当社が販売・サービスの提供を行っております。
西日本 - #5 事業等のリスク
- 当社グループは、富士通株式会社、富士通Japan株式会社ならびにエフサステクノロジーズ株式会社との取引の割合が大きく、その状況は次のとおりであります。なお、当社と富士通株式会社、富士通Japan株式会社ならびにエフサステクノロジーズ株式会社との間には取引基本契約等が締結されており、取引関係については安定したものとなっております。2026/06/25 13:13
(2)為替相場の変動について前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 金額(千円) 割合(%) 金額(千円) 割合(%) 富士通株式会社への売上高 2,490,977 8.9 1,819,662 6.0 富士通株式会社からの仕入高 2,175,463 12.6 1,331,435 7.0
当社グループは、通貨変動に対するリスクヘッジとして、為替予約等により短期的な為替の変動による影響を最小限に止める努力をしておりますが、短期および中長期の予測を超えた為替変動により、当社グループの業績、財政状態に影響をおよぼす可能性があります。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部取引は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 13:13 - #7 報告セグメントの概要(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/25 13:13
当社は、情報・通信システム関連商品の販売、ソフトウェアの開発およびこれらに係るサービスの提供という事業を営んでおり、主に国内を市場とし、首都圏、東日本、西日本の各地域ごとに商談を推進し、商品の販売、開発、サービスの提供という事業活動を展開しております。
当社は、システム・ソリューションならびにサービス開発部門、全国戦略推進支援部門の2つの部門を核に地域別販売のセグメントを構成しており、「首都圏」、「東日本」および「西日本」の3つを報告セグメントとしております。 - #8 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 13:13
(単位:千円)売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 28,031,139 30,294,892 「その他」の区分の売上高 277,584 485,320 セグメント間取引消去 △283,550 △398,705 連結財務諸表の売上高 28,025,172 30,381,506
- #9 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/25 13:13 - #10 従業員の状況(連結)
- ① 連結会社の状況2026/06/25 13:13
(注)1.従業員数は就業人員であります。2026年3月31日現在 首都圏 337 東日本 162 西日本 108
2.その他として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門及び連結子会社に所属しているものであります。 - #11 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/06/25 13:13
1983年4月 当社入社 2009年4月 当社長野支社営業統括部長兼長野支社営業統括部諏訪支店長 2016年6月 当社東日本支社長兼第一営業統括部長 2018年6月 当社取締役就任 - #12 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/06/25 13:13
当社グループは総資産・自己資本・売上高に対する利益率を重視して効率的に経営することが重要と考えており、特に経営指標として「ROE」(自己資本当期純利益率)・「売上高営業利益率」などを重視して、経営上の意思決定を行っております。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #13 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のもと、当社グループは従業員参加による活性化委員会の活動を中心とした経費の削減、原価低減に取り組むとともに、協業パートナーと共創を深めながら、既存ビジネスの深耕と新規顧客の開拓、新たなデジタルビジネスとソリューション・サービスの創出を図り、積極的な受注拡大に努めました。2026/06/25 13:13
コンポーネント・デバイス・ソリューション分野では、医療機器、産業機器および車載関連市場において需要が回復し、売上高は増加となりました。
ITソリューション・サービス分野では、デジタル技術を活用して事業の競争力と効率の向上を図るデジタル化へのニーズが高まり、基幹系システムの更新需要やクラウド移行を取り込むことにより、民需、社会公共、ヘルスケアの各分野における商談が好調に推移するとともに、前年度に引き続きWindows10のサポート終了に伴うクライアント環境の更新需要もあり、売上高は増加しました。 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 13:13
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。