建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～39年
構築物 10年～20年
工具器具備品 3年～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
均等償却によっております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:32

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	942百万円	70百万円
建物	2	7
構築物	10	2

2014/06/30 9:32

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	942百万円	70百万円
建物	2	7
構築物	10	2

2014/06/30 9:32

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物	83百万円	78百万円
土地	2,350	2,030

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 9:32

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2014/06/30 9:32