商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 30億8798万
- 2010年3月31日 -26.07%
- 22億8297万
- 2011年3月31日 +9.92%
- 25億951万
- 2012年3月31日 -52.77%
- 11億8520万
- 2013年3月31日 -1.86%
- 11億6311万
- 2014年3月31日 +52.64%
- 17億7531万
- 2015年3月31日 +30.21%
- 23億1156万
- 2016年3月31日 -17.28%
- 19億1207万
- 2017年3月31日 +7.18%
- 20億4941万
- 2018年3月31日 +23.19%
- 25億2464万
- 2019年3月31日 +16.9%
- 29億5131万
- 2020年3月31日 -6.4%
- 27億6242万
- 2021年3月31日 +10.88%
- 30億6307万
- 2022年3月31日 +14%
- 34億9177万
- 2023年3月31日 +38.59%
- 48億3926万
個別
- 2008年3月31日
- 28億1809万
- 2009年3月31日 +7.11%
- 30億1846万
- 2010年3月31日 -36.69%
- 19億1099万
- 2011年3月31日 +15.57%
- 22億851万
- 2012年3月31日 -46.5%
- 11億8155万
- 2013年3月31日 -1.72%
- 11億6129万
- 2014年3月31日 +52.78%
- 17億7421万
- 2015年3月31日 +8.65%
- 19億2760万
- 2016年3月31日 -7.19%
- 17億8897万
- 2017年3月31日 -0.83%
- 17億7404万
- 2018年3月31日 +19.57%
- 21億2117万
- 2019年3月31日 +8.61%
- 23億374万
- 2020年3月31日 -30.32%
- 16億529万
- 2021年3月31日 +16.73%
- 18億7380万
- 2022年3月31日 +14.24%
- 21億4064万
- 2023年3月31日 +35.2%
- 28億9407万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)棚卸資産
商品及び製品、原材料
製商品のうち個品管理を行っているもの
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
上記以外のもの
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/06/23 16:28 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ハ)棚卸資産2023/06/23 16:28
商品及び製品、原材料
製商品のうち個品管理を行っているもの - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (4)棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/23 16:28
・商品及び製品 製商品のうち個品管理を行っているもの
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)