9880 イノテック

9880
2026/05/08
時価
441億円
PER 予
9.97倍
2010年以降
6.39-78.37倍
(2010-2025年)
PBR
1.68倍
2010年以降
0.25-1.2倍
(2010-2025年)
配当 予
3.88%
ROE 予
16.83%
ROA 予
8.31%
資料
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イノテック(9880)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
15億6495万
2009年3月31日 -69.62%
4億7543万
2009年12月31日 -86.24%
6542万
2010年3月31日 +160.98%
1億7073万
2010年6月30日 -33.11%
1億1420万
2010年9月30日 +140.77%
2億7497万
2010年12月31日 +89.83%
5億2199万
2011年3月31日 +47.45%
7億6967万
2011年6月30日 -67.24%
2億5213万
2011年9月30日 +108.72%
5億2626万
2011年12月31日 +25.65%
6億6123万
2012年3月31日 +12.69%
7億4515万
2012年6月30日 -75.78%
1億8044万
2012年9月30日 +113.87%
3億8591万
2012年12月31日 +14.32%
4億4117万
2013年3月31日 +18.44%
5億2251万
2013年6月30日
-1億8594万
2013年9月30日
3億4656万
2013年12月31日 +45.93%
5億575万
2014年3月31日 +4.35%
5億2777万
2014年6月30日 -50.71%
2億6014万
2014年9月30日 +69.95%
4億4212万
2014年12月31日 -8.4%
4億500万
2015年3月31日 +36.56%
5億5307万

個別

2008年3月31日
12億5837万
2009年3月31日 -71.38%
3億6010万
2010年3月31日 -43.25%
2億437万
2011年3月31日 +129.87%
4億6980万
2012年3月31日 +100.09%
9億4003万
2013年3月31日 -68.47%
2億9636万
2014年3月31日 +1.25%
3億6万
2015年3月31日 -9.07%
2億7283万
2016年3月31日 +15.82%
3億1600万
2017年3月31日 -24.68%
2億3800万
2018年3月31日 -54.62%
1億800万
2019年3月31日 +999.99%
12億4400万
2020年3月31日 -49.84%
6億2400万
2021年3月31日 +120.35%
13億7500万
2022年3月31日 +30.04%
17億8800万
2023年3月31日 -11.74%
15億7800万
2024年3月31日 -6.34%
14億7800万
2025年3月31日 -57.71%
6億2500万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
取締役の報酬等は、固定報酬である「月額報酬」、短期の業績に連動した「業績連動報酬」及び中長期インセンティブとしての「譲渡制限付株式報酬」で構成されており、それぞれの内容は以下のとおりであります。なお、社外取締役及び監査等委員である取締役の報酬は、経営の監督や経営に対する助言を行うとの役割を考慮し、「月額報酬」のみとしております。
報酬等の種類報酬等の内容
固定報酬(月額報酬)全ての取締役に対して、経営監督を担う職責及び業務執行を担う職責に対する対価として、役職及び職責に応じて支給しております。
業績連動報酬業績連動報酬は、取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)及び執行役員に対して連結業績に基づいて支給される賞与であり、その支給及び支給額に関しては連結会計年度ごとの親会社株主に帰属する当期純利益の目標達成を条件とし、その目標超過率によって変動することとしております。親会社株主に帰属する当期純利益を利益目標として採用する理由は、企業価値の向上や株主還元の充実に直接寄与する重要な経営指標と考えるためであります。支給総額の上限は、支給対象取締役及び執行役員の月額報酬合計額の300%までとしており、各取締役及び執行役員への配分については、分掌する事業の連結業績に対する貢献度や期初予算の達成度、ESG/SDGsへの取組実績に加え、役職や職責等を考慮し決定しております。業績評価の指標としては、業績責任を測る上で最適と考えている連結営業利益を採用することとしております。
譲渡制限付株式報酬取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)に対して、当社グループの企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるとともに、株主との利益意識を共有することを目的として付与しております。各取締役に付与する株式数については、まず前連結会計年度の連結ROEと前連結会計年度末の連結PBRをそれぞれ50%の比率で評価指標として用いて付与する株式の総数の上限を決め、各取締役の中長期の企業価値拡大への貢献を評価し決定しております。
諮問委員会は株主総会の決議及び役員報酬規程に定める基準並びに業績評価に基づき、報酬総額及び代表取締役を含む取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。以下同じ。)の「月額報酬」及び「譲渡制限付株式報酬」の個人別の報酬額の妥当性・公平性について審議を行い、取締役会に答申しております。取締役会は、その答申をもとに取締役の個人別の報酬額を決定しております。
また、代表取締役を含む取締役及び執行役員の「業績連動報酬」については、取締役会にて、支給総額の上限、及び個人別の報酬額の決定を代表取締役社長執行役員である大塚信行に一任する旨を決議しております。その権限の内容は、各取締役及び執行役員が分掌する事業の連結業績に対する貢献度や期初予算の達成度、ESG/SDGsへの取組実績に加え、役職及び職責などを考慮した業績連動報酬の評価配分であり、これらの権限を委任した理由は、当社グループ全体の業績を俯瞰しつつ各取締役及び執行役員が分掌する事業の評価を行うには代表取締役社長執行役員が最も適していると考えるためであります。諮問委員会は株主総会の決議及び役員報酬規程等に定める基準並びに業績評価に基づき、代表取締役を含む取締役及び執行役員の「業績連動報酬」の個人別の報酬額の妥当性・公平性について審議を行い、代表取締役社長執行役員に答申しております。代表取締役社長執行役員は、その答申をもとに、取締役会決議により一任された範囲内で、個人別の報酬額を決定しております。
2025/06/25 15:30
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
当社グループが中計において掲げた主な数値目標は以下のとおりであります。
・自己資本当期純利益率(ROE):10%を目指す(8%以上を維持)
・投下資本利益率(ROIC):8%を目指す(6%以上を維持)
2025/06/25 15:30
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
当連結会計年度末における純資産合計は、26,132百万円となり、前連結会計年度末に比べ810百万円増加しました。これは主に、自己株式を取得した一方、親会社株主に帰属する当期純利益を計上したことや為替換算調整勘定が増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は54.1%となり、前連結会計年度末に比べ2.5ポイント増加しております。
b.経営成績
2025/06/25 15:30
#4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額1,835.61円1,930.81円
1株当たり当期純利益110.55円89.54円
潜在株式調整後1株当たり当期純利益109.46円89.14円
(注)1.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/25 15:30

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