建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、機械及び装置、工具器具及び備品、リース資産であり、建設仮勘定を含んでおります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.上記には、連結子会社以外へ貸与している建物等が含まれており、その年間賃貸料は432,469千円であります。
3.上記の他、主要な賃借設備は下記のとおりであります。

2016/06/24 11:36

#2 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産 定率法
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/24 11:36

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地及び建物	-千円	7,009千円
その他	42	-

2016/06/24 11:36

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地及び建物	-千円	248千円
その他	612	7,318

2016/06/24 11:36

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、一部の連結子会社を除いて定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(市場販売目的)については、見込販売期間(3年)に基づく定額法、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/24 11:36