イノテック(9880)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 47億5524万
- 2009年3月31日 -5.33%
- 45億193万
- 2010年3月31日 -3.66%
- 43億3725万
- 2011年3月31日 -3.76%
- 41億7400万
- 2012年3月31日 -3.34%
- 40億3439万
- 2013年3月31日 -3.2%
- 39億524万
- 2014年3月31日 -2.64%
- 38億212万
- 2015年3月31日 -3%
- 36億8819万
- 2016年3月31日 -2.23%
- 36億602万
- 2017年3月31日 -3.27%
- 34億8812万
- 2018年3月31日 -3.42%
- 33億6899万
- 2019年3月31日 -3.24%
- 32億5998万
- 2020年3月31日 -0.57%
- 32億4139万
- 2021年3月31日 -3.78%
- 31億1902万
- 2022年3月31日 -3.68%
- 30億418万
- 2023年3月31日 -3.7%
- 28億9306万
- 2024年3月31日 -3.75%
- 27億8467万
- 2025年3月31日 -2.89%
- 27億432万
- 2026年3月31日 -47.24%
- 14億2686万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 3.信託受益権の譲渡に伴い、本社設備が著しく減少しております。2026/06/24 14:53
4.上記には、連結子会社以外へ貸与している建物等が含まれており、その年間賃貸料は482,274千円であります。
5.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(市場販売目的)については、見込販売期間(3年)に基づく定額法、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/24 14:53 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/24 14:53
(注)当連結会計年度の土地、建物及び構築物等の固定資産売却益は、信託受益権の譲渡によるものであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 機械装置及び運搬具 1,095千円 -千円 土地、建物及び構築物等 - 2,910,473 その他(有形固定資産) - 850 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の当期減少は、神奈川県横浜市の本社建物売却によるもの1,376,059千円であります。2026/06/24 14:53
- #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (注)1.ROEについて、2025年度は本社土地及び建物等の固定資産売却益を計上したため、2024年度に比べ数値が高くなっております。なお、当該売却益の影響を除いた場合のROEは8.4%であります。2026/06/24 14:53
2.2025年度の配当性向については、2026年6月25日開催予定の定時株主総会において決議がなされた場合の数値であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2026/06/24 14:53
当連結会計年度末における固定資産の残高は、13,212百万円となり、前連結会計年度末に比べ4,083百万円減少しました。これは主に、不動産の売却により土地並びに建物及び構築物が減少したことや、政策保有株式の売却により投資有価証券が減少したことによるものであります。
(流動負債) - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2026/06/24 14:53
当連結会計年度における重要な設備の売却として、当社は、神奈川県横浜市に所在する本社の土地及び建物等について、信託設定した上で2分割して引き渡す契約に基づき、その1回目として2026年3月31日付で譲渡いたしました。これに伴い、固定資産売却益2,910百万円を特別利益として計上しております。
なお、当該契約に基づき、残余部分については2026年9月末に追加譲渡を行う予定であり、本件取引は当該譲渡をもって完了する見込みであります。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法2026/06/24 14:53
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産 定率法2026/06/24 14:53
(リース資産を除く) ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。