構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 1561万
- 2009年3月31日 -17.77%
- 1283万
- 2010年3月31日 -13.19%
- 1114万
- 2011年3月31日 -12.02%
- 980万
- 2012年3月31日 -11.75%
- 865万
- 2013年3月31日 -11.57%
- 765万
- 2014年3月31日 -11.6%
- 676万
- 2015年3月31日 -11.55%
- 598万
- 2016年3月31日 -11.52%
- 529万
- 2017年3月31日 -11.47%
- 468万
- 2018年3月31日 -11.41%
- 415万
- 2019年3月31日 -7.92%
- 382万
- 2020年3月31日 -13.31%
- 331万
- 2021年3月31日 -5.76%
- 312万
- 2022年3月31日 -16.78%
- 259万
- 2023年3月31日 -9.89%
- 234万
- 2024年3月31日 -21.99%
- 182万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、一部の連結子会社を除いて定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(市場販売目的)については、見込販売期間(3年)に基づく定額法、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/25 16:08 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として定率法2024/06/25 16:08
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、一部の連結子会社を除いて定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産 定率法2024/06/25 16:08
(リース資産を除く) ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。