有価証券報告書-第39期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	8～50年
構築物	5～35年

②無形固定資産
定額法を採用しております。