建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。
4 建物及び土地の一部を賃借しております。(年間賃借料151,383千円)
5 建物及び土地の一部を賃貸しております。(年間賃貸料 12,270千円)

2015/06/19 11:25

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/19 11:25

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	435千円	14,067千円
機械装置及び運搬具	1,101	1,099

2015/06/19 11:25

#4 担保に供している資産の注記

(1) 担保に供している資産

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
商品	2,000,000	2,000,000
建物	786,060	737,159
構築物	22,272	26,075

(2) 担保に係る債務

2015/06/19 11:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/19 11:25