UEX(9888)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億9710万
- 2009年3月31日 +18.43%
- 8億2560万
- 2010年3月31日 -6.75%
- 7億6989万
- 2011年3月31日 -7.38%
- 7億1303万
- 2012年3月31日 -7.14%
- 6億6215万
- 2013年3月31日 +35.06%
- 8億9431万
- 2014年3月31日 -5.57%
- 8億4451万
- 2015年3月31日 -6.08%
- 7億9314万
- 2016年3月31日 -6.11%
- 7億4468万
- 2017年3月31日 -5.12%
- 7億656万
- 2018年3月31日 -4.01%
- 6億7824万
- 2019年3月31日 +3.36%
- 7億100万
- 2020年3月31日 +32.38%
- 9億2798万
- 2021年3月31日 +1.34%
- 9億4043万
- 2022年3月31日 -5.18%
- 8億9171万
- 2023年3月31日 -4.42%
- 8億5231万
- 2024年3月31日 +24.31%
- 10億5949万
- 2025年3月31日 -0.24%
- 10億5699万
- 2026年3月31日 -1.35%
- 10億4277万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。2026/06/19 13:44
3 建物及び土地の一部を賃借しております。(年間賃借料172,706千円)
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/19 13:44 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損2026/06/19 13:44
前連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 当連結会計年度(自 令和7年4月1日至 令和8年3月31日) 建物及び構築物 292千円 8,795千円 機械装置及び運搬具 0 〃 0 〃 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2026/06/19 13:44
上記のほか、連結上消去されている関係会社株式(3,406,239千円)を担保に供しております。前連結会計年度(令和7年3月31日) 当連結会計年度(令和8年3月31日) 現金及び預金 62,069 千円 62,077 千円 建物及び構築物 814,333 〃 824,316 〃 土地 3,663,685 〃 3,663,685 〃
(2)担保に係る債務 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/19 13:44
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2026/06/19 13:44
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。