固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 100億6345万
- 2015年3月31日 -0.87%
- 99億7627万
個別
- 2014年3月31日
- 102億4287万
- 2015年3月31日 -0.43%
- 101億9911万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、セグメント間の未実現利益の消去であります。2015/06/19 11:25
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の未実現利益の調整であります。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間の債権債務消去であります。
(3)減価償却費の調整額は、セグメント間の未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間の未実現利益の調整であります。2015/06/19 11:25 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/19 11:25 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損
2015/06/19 11:25前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 57千円 59千円 合計 57 59 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
2015/06/19 11:25前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 2,712千円 4,020千円 土地 1,043 ― その他(工具、器具及び備品) 20 ― 合計 3,774 4,020 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損
2015/06/19 11:25前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 435千円 14,067千円 機械装置及び運搬具 1,101 1,099 その他(工具、器具及び備品) 641 405 合計 2,177 15,571 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/19 11:25
(単位:千円) - #8 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の売却により、株式会社三益UEXが連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産及び負債の内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりです。2015/06/19 11:25
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)流動資産 289,934千円 固定資産 7,235 流動負債 △226,840
該当事項はありません。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ①資産2015/06/19 11:25
流動資産は、商品及び製品が1,103,460千円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ5.7%増加し20,921,481千円となりました。固定資産は、無形固定資産の減少などにより、前連結会計年度末に比べ0.9%減少し9,976,271千円となりました。この結果、総資産は前連結会計年度末に比べ3.5%増加し30,897,752千円となりました。
②負債 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/19 11:25