- 9892
- 2016/06/15
- 時価
- 266億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-55.8倍
(2010-2016年) - PBR
- 1.2倍
- 2010年以降
- 0.4-1.2倍
(2010-2016年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2014/08/12 9:35
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(平成26年6月30日) 提出日現在発行数(株)(平成26年8月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 12,984,233 12,984,233 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 単元株式数100株 計 12,984,233 12,984,233 - - - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (経営成績)2014/08/12 9:35
当第1四半期累計期間における我が国経済は、平成26年4月の消費税率引き上げに伴う駆け込み需要の反動から同年4月以降に景気減速の懸念がありましたが、反動減は想定の範囲内との見方が多く、一部に低調さを残しつつも5月以降は持ち直す兆しを見せております。婦人靴業界におきましては、消費マインドは上向いてきているものの、消費者の商品に対する価値と価格の選択肢がシンプルデザインかつ高機能の商品に限られるなど、依然として厳しい事業環境が続いております。
このような状況の中で、当社はブランド力の強化を目的として、マーチャンダイジング力の向上、国内靴メーカーとの関係強化及び店頭でのフィッティングを中心としたコンサルティングセールスの推進に努め、顧客満足の最大化に注力してまいりました。しかしながら、婦人靴市場において、よりカジュアルでシンプルかつ高機能の商品が注目され、スニーカーが流行したにも関わらず、当社の商品ラインナップでは十分に対応できなかったこと、サンダルにおいてはさらなる需要減が顕著になったこと等が影響し、春夏商戦は当初想定以上の苦戦を強いられました。